「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
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全国銀行ルポが読みどころ（「週刊東洋経済」の特集から）
経営統合、構造転換...銀行の実像に迫る
「週刊東洋経済」（2022年6月11日号）
「週刊東洋経済」（2022年6月11日号）の特集は、「瀬戸際の銀行」。預金や貸し出しなどの本業がジリ貧に陥る中で、銀行のあり方が問われている。経営統合や事業の大胆な構造転換で生き残りを図ろうとする、銀行の実像に迫っている。
東北から九州まで地方銀行の再編ドミノが加速している。各地の動きを追った列島縦断のルポが充実している。
東北では、青森県の青森銀行とみちのく銀行が2022年4月、経営統合し共同持ち株会社プロクレアホールディングス（HD）が発足した。両行は25年1月をメドに合併する計画で、独占禁止法特例法の適用事例第1号となった。
この統合が、東北の地銀再編に火をつける可能性がある、と指摘している。青森銀行・秋田銀行・岩手銀行の北東北大連合の可能性に注目。この3行は、ATMの相互開放など多分野で20年以上連携している。
21年には秋田銀と岩手銀が包括業務提携「秋田・岩手アライアンス」を結んだ。青森銀とみちのく銀が合併すれば、規模ではトップに躍り出るため、将来統合する際に上下の関係にならないよう、2行の関係を近づけているという見立てを紹介している。
東北では荘内銀行（山形県鶴岡市）と北都銀行（秋田市）を傘下に持つフィディアホールディングス（HD）と東北銀行（盛岡市）が経営統合で基本合意したにもかかわらず、22年2月、東北銀行が合意を解消した。この「破談」の背景に、みずほ銀行の影が見えた、とその内情を書いている。
また、関東では横浜銀行と同じコンコルディアファイナンシャルグループ傘下の東日本銀行（東京都）の合併が選択肢としてあり、もう1つのシナリオとして、きらぼし銀行（東京都）と東日本銀の合併もあるという。
◆東海・甲信越、九州の動きは？
東海・甲信越では、22年5月、愛知銀行と中京銀行が「愛知県ナンバーワンの金融グループをめざす」と会見、合併に向けて動き出した。
念頭にあったのは県内トップの名古屋銀行だ。「愛知・中京」の2位・3位連合が誕生すれば貸出残高は4兆円を超え、名古屋銀を追い抜く。危機感を感じた名古屋銀は地銀上位行の静岡銀行と包括業務提携を結ぶことを発表、これを牽制したという。
九州では、3つある公的資金注入行の行方が注目されている。鹿児島県を地盤とする南日本銀行と宮崎県を地盤とする宮﨑太陽銀行の2行が、資本増強の方針を示した。
最大の割当先となったのは、それぞれ鹿児島銀行と宮崎銀行だった。「地域のトップバンクが第二地銀を支える体制が、九州南部で相次ぎでき上った」と見ている。
雨後のたけのこのように出てきた地銀連携――。あまり内実は伴っていないようだ。「殿様気質が抜けず、提携でお茶を濁している間に再編のうねりが大きくなり、実は孤立し始めていることに、はたして気づいているのだろうか」と同誌は厳しく論評している。