年内の再値上げ・再々値上げの可能性
食品分野別にはどうか。図表2のように、最多は、加工食品で4288品目だった。前月から約400品目増加した。6割超が6月までに値上げを実施するほか、値上げ率平均が前月から拡大し、平均14％になった。
（図表2）価格改定の食品 分野別（6月1日時点）（帝国データバンクの作成）
小麦価格や油脂の調達価格高騰、原油高にともなう物流コストの上昇、食肉などで円安による輸入食材の上昇が影響している。また、冷凍食品などの食品では、北米でのスケソウダラ漁不振から、すり身価格の上昇によって、魚価上昇にともなう値上げの動きもみられた。
調味料（2153品目）の値上げ率平均は11％で、さらに前月に比べて、400品目超増加した。引き続き、食用油の価格高騰を価格に反映する動きが続いている。
酒類・飲料（2263品目）は、前月から倍増したかたちだ。全品目中で最も増加品目が多い。また、7月以降の値上げが8割超を占める。ビール類などでは麦芽・トウモロコシ・粗粒アルコールの価格上昇が反映され、14年ぶりの値上げラッシュとなる。一方、炭酸飲料など清涼飲料水も、ペットボトルや缶の原料費高騰、物流費の上昇などのコスト増から、価格が引き上げられるケースが目立つという。
（図表3）価格改定の食品 分野別（帝国データバンクの作成）
帝国データバンクでは、
「（各コスト増加にともない）これまで、内容量を減らして値段を据え置く『ステルス値上げ』や、小幅な値上げを数回行うことでコストアップを吸収し、消費者への影響を極力抑制してきた企業でも全面的な価格改定に踏み切るケースが相次いでいる。これらの動きは、原材料価格の上昇ペースが企業努力で制御可能な範囲を超えていることの証左といえよう」
「値上げが多く実施される夏に加え、9月以降も『値上げラッシュ』が続く可能性が出てきた（中略）食材など原材料でも食肉や魚介類など多種多品目で価格高騰が続いており、価格改定を行ったもののコスト上昇を十分に吸収できなかった企業では、年内の再値上げ、再々値上げといった動きが前例にないペースで進む可能性が高い」
と指摘している。