「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
-
決算書を読み解く（「週刊東洋経済」の特集から）
日米の同業他社を比較すると決算書がよくわかる
「週刊東洋経済」（2022年6月4日号）
「週刊東洋経済」（2022年6月4日号）の特集は、「図解で攻略！決算書大解剖」。決算書の特集といえば、ライバル誌「週刊ダイヤモンド」の「最新超楽チン理解 決算書100本ノック」（2021年6月26日号）や「決算書100本ノック！ 2022年版」（2021年12月11日号）が役に立ったが、「週刊東洋経済」の本特集は新機軸を打ち出した。
テスラとトヨタ自動車。アップルとソニー。ネットフリックスと日本テレビホールディングス（HD）など、日米同業他社の決算書を比較して分析、そこから見えてくるものをズバリ解説しているのだから、面白くないはずがない。
コンセプトはこうだ。「難解な決算書はビジュアル化し、複数の企業同士や経年で比べてみることで、簡単に攻略できる」。実際の企業の決算書を基に始まる。
電気自動車（EV）世界最大手の米・テスラとトヨタ自動車を比べて、こう見出しを付けている。
「『身軽さ』で高利益率実現」
年間出荷台数（2021年度）は93.6万台とトヨタの1割強だが、テスラは営業利益率19.2％を記録した（2022年1～3月期決算）。業界上位の利益率を誇るトヨタでさえ10％前後だから、「ありえない数字」と驚嘆された。
その秘訣は、身軽さと効率化にあった。決算書を見てみよう。まずはテスラ。賃借対照表によると、総資産は8兆770億円（621億ドル）だが、総資産回転率は0.86回とメーカーとしては高い。
バッテリー生産を内製化しているものの、有形固定資産は約2.5兆円（188億ドル）と少ない。販売体制も系列のディーラーを使わない直接販売でオンラインが中心だから、販売促進費を大きく削減している。純利益を生産台数で割った1台当たり利益を見ると、トヨタの倍以上の水準だ。
一方のトヨタ。グループ全体の販売台数は1000万台を超える。多くの工場や設備が必要になり、有形固定資産だけで12兆円を計上している。テスラは約2.5兆円だから、いかにテスラが身軽なのかがわかるだろう。
◆ソニーとアップルを比較
日本企業としては成功モデルと称賛されるソニーと米・アップルを比較した記事も、興味深い。時価総額はアップルの2.3兆ドル（約300兆円）に対し、ソニーグループは14兆円。
なぜ、こんなにも差がついたのか。ビジネスモデルは何が違うのか。アップルは主力製品のiPhone事業の売上比率は52％だが、アップルストアなどサービス事業も売上と利益を伸ばしている。全世界で10億人とされる巨大なiPhone経済圏の威力の賜物である。
かたやソニー。祖業のエレキ部門は売上全体の24％に過ぎない。エレキを上回るのが、ゲーム機「プレイステーション5」を持つゲーム事業の28％であり、映画事業、音楽事業も好調だ。
ゲーム・映画・音楽のエンタメ3分野で、売上高の51％、営業利益の64％を稼いでいる。規模も稼ぎ方も違うが、「お互いに意識し合う存在であることは間違いない」と見ている。
このほか、米・グーグルと日本のヤフーなどを抱えるZホールディングス（HD）、米・アマゾンと楽天、中国・アリババ3社の比較などが興味深い。
国内企業同士でも、セブンイレブンとイオン、JALとANA、伊藤忠と三井物産などを比較しながら分析。損益計算書（PL）、貸借対照表（BS）、キャッシュフロー計算書（CF）という財務3表をビジュアルで理解しながら、企業研究も出来るのだから、ありがたい特集である。