昭和生まれのあなたなら――「あなたはもう忘れたかしら 赤い手ぬぐいマフラーにして 2人で行った横丁の風呂屋 一緒に出ようねって言ったのに いつも私が待たされた...」（かぐや姫『神田川』）
平成生まれのあなたなら――「月曜ゲッソリ疲れてる サラリーマンの皆さんは 会社の帰りに銭湯でひとっぷろ 火曜日かよわき可憐な ご婦人乙女の皆さんも 美容と健康に銭湯に行きましょう...」（北脇貴士『銭湯せんとうセントーの歌』）
そんな懐かしき銭湯が、どんどん街から消えようとしている。東京商工リサーチが2022年4月23日、「街の銭湯 ピークから1万6000軒減少」というリポートを発表した。燃料高騰でさらなる廃業増も懸念されているという。原油高が追い打ちをかけているかたちだが、銭湯は生き残ることができるのか。
-
銭湯のシンボルの「のれん」（写真はイメージ）
銭湯は戦後の「物価統制令」対象唯一の生き残り
私たちが親しんでいる「銭湯」（一般公衆浴場）は、公共性の高いため「公衆浴場法」により管理されている。入浴料金は戦後まもなくできた「物価統制令」（1946年公布）の対象になっており、各都道府県が料金の上限を決めているのだ。入浴料の最高は大阪府と神奈川県の490円。最低は佐賀県の280円となっている（2022年4月22日現在）。
ちなみに「物価統制令」は、戦後の混乱の中で物資が不足、物価が高騰し、社会経済秩序の維持と国民生活の安定を図るために制定された。米や酒をはじめ多くの物品やサービスが統制下におかれたが、現在、「物価統制令」の対象になっているのは「銭湯の料金」だけだ。いかに銭湯がレアな存在かわかるだろう。
また、国民生活に欠かせない存在だったことから、過当競争を排除するため浴場間に一定の距離が必要であるなど、現在、ほかの業種では考えられない設置に関する規制が残っている。なお、「スーパー銭湯」や「健康ランド」などは、「その他の公衆浴場」に属し、法律上は銭湯ではなく、自由に入浴料金を決められる。