いま、仕事の悩みはありませんか？ あった場合、誰かに相談できていますか？
そんな仕事の悩みに注目して実施したアンケート調査の結果を、インターネットリサーチやWEBサイト制作、WEBメディア事業などを手掛けるNEXER（東京都豊島区）が同社の運営する「キャリアバイブル」で2022年4月8日に発表した。
調査で明らかになった仕事での悩みとは何か？
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仕事の悩み、誰かに相談できていますか？（写真はイメージ）
仕事の悩み、46.5％「給与が低い」、39.7％「将来への不安」...
キャリアバイブルの調査によると、まずは「現在の仕事で悩んでいることがあるか」を聞くと、46.9％が「ある」、53.1％が「ない」と半々だった。悩んでいるという人には、具体的な悩みについて質問すると、多い順に、
46.5％「給与が低い」
39.7％「将来への不安」
34.1％「仕事内容」
24.9％「上司との人間関係」
23.2％「同僚との人間関係」
と続いた＝図表1。そして、以下のような声が寄せられている。
（図表1）仕事で悩んでいることは？（NEXER「キャリアバイブル」の作成）
給与が低い
・給与が20年間上がっていないから（50代・男性）
・昇格してもたいして給料が上がらず、責任だけ押し付けられている（50代・男性）
・給与が低く昇給がほとんどない（50代・女性）
将来への不安
・会社が存続できるのか。業績不振で解雇されるのか（50代・男性）
・将来性のない業界なので、転職で悩んでいる（40代・男性）
・今は発展途中で需要があるが、今後は確立された時に仕事がなくなる可能性があると思うから（50代・女性）
仕事内容
・希望しない部署への配属になったので、顧客対応やクレーム処理などストレスが多く悩んでいる（50代・男性）
・慣れない環境で仕事の業務を覚えることが難しいから（20代・女性）
・仕事の内容で以前から上司に違う仕事をしたいと相談しているけど、させてもらえない（40代・男性）
人間関係
・上司が自分の機嫌を自分で取れなくて、不機嫌を撒き散らしてくること（20代・女性）
・上司や同僚にきつい当たり方をされて、人間関係がつらいと感じている（30代・女性）
・あとから入ってきた後輩が自分より年が上なので扱いにくい。仕事的にも使える方では無いので余計扱いにくい（30代・女性）
休みが少ない・残業が多い
・残業休日出勤が多くて手当はなにもない（50代・男性）
・労働基準の週40時間が守られていないので、新入社員が来る環境でなくこのままでいいか心配（50代・男性）
・休みが少なくて、仕事の勉強がなかなかできないから（30代・男性）
こうして見ると、自身の将来への不安が、給与の低さ、休みの少なさ・残業の多さ、会社の将来への不安といった「悩み」へとつながっているのかもしれない。また、一日のうちで仕事に費やす時間は多いことから、働き方の面で、仕事内容や人間関係への「悩み」も尽きないようだ。
相談相手が家族なら「気兼ねなく言いたいことが言える」
こうした仕事上の悩みは、できることなら誰かに相談して、解決への糸口を見つけてほしいものだ。今回の調査では、「仕事での悩みを最初に相談する相手は誰か？」について聞いた結果、
36.2％「誰にも相談しない」
20.7％「家族」
13.2％「同僚」
9.2％「上司」
9.2％「友人」
という結果が得られた＝図表2。最多だった「誰にも相談しない」理由はこうだ。
（図表2）仕事での悩みを最初に相談する相手は誰？（NEXER「キャリアバイブル」の作成）
誰にも相談しない理由
・結局、自分で解決しなければならない事だから（50代・男性）
・人間関係の悩みは相談しても解決しないと思うから（30代・女性）
・解決にならないことが多いためです。（50代・男性）
・嫌なら転職すればと言われるのが決まっているから、自分が選んだ仕事だし、相談できない（50代・男性）
とはいえ、人に相談しないよりは、できたほうが、望ましいことは間違いない。2位の「家族」に相談する理由を見ると、「気兼ねなく言いたいことが言えるから。（40代・女性）」、「1番自分を理解している人だから話しやすいから（20代・女性）」。
また、3位の「同僚」に相談するのは、「同じ会社で働いているため、同じ悩みを共有できるから（30代・男性）」、「会社の状況をよく知っているから（50代・男性）」、「同じ悩みを持っている同僚に悩みを打ち明け気を紛らわす。（60代・男性）」といった声が出ていた。
調査結果を受けてNEXERは、
「誰かに相談することで悩みの解決まではできなくても、少しは気持ちが楽になることもあるかもしれないので、悩んでいたら誰かに相談してみるのも良いかもしれません」
としている。
なお、調査は2022年4月2日～4日、NEXERの運営するアンケートサイト「ボイスノート」を利用した。対象は、会社勤めの男女1000人。