デジタルデータを資産に変えるものとして、2021年ごろから、にわかに注目されるようになったNFT。「Non-Fungible Token」の略で、非代替性トークンを意味する。多くの入門書が出ているが、本書「NFTビジネス見るだけノート」（宝島社）は、豊富なイラストでNFTビジネスの全体像をわかりやすく解説している。
「NFTビジネス見るだけノート」（増田雅史監修）宝島社
監修者の増田雅史さんは、弁護士・ニューヨーク州弁護士。経済産業省メディア・コンテンツ課での勤務経験や金融庁におけるブロックチェーン関連法制での立案経験を持つ。日本暗号資産ビジネス協会NFT部会法律顧問を務めるなど、日本におけるNFT関連の法務をリードする存在だ。
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NFTビジネスの全体像とは
NFT取引に必要な暗号資産を買う手順とは？
ビットコインなどの暗号資産が代替可能なのに対し、NFTはそれぞれが世界に1つだけの固有価値を持つため、入れ替えは不可能だ。「1点もの」としての性質をいかし、ゲーム内アイテム、オンラインチケット、デジタルアートなど幅広い分野で活用が期待されている。
本書では、NFTビジネスの大前提となるブロックチェーンの基礎知識を説明したあと、いよいよ「NFTで利益を生み出す最短ステップ」の章に入る。まず、NFTはどこで買えるのか？ 主要マーケットプレイスは9つほどあり、その中から先頭を走る2つを詳しく紹介している。
1つは、ニューヨークを拠点にする世界最大手、OpenSea（オープンシー）だ。2017年創業で、取り扱うNFTは、アート、音楽、ゲームアイテム、仮想空間の土地、ドメイン、トレーディングカード、イベントチケットなど多種多様。出品者は最初に登録料を支払えば、それ以降は何点出品しても手数料は不要だ。ここから始める人が多く、出品点数、取引高もナンバー1だという。
もう1つのRarible（ラリブル）は2019年創業で、OpenSeaに次ぐ取引高を持つ。売買によって独自の暗号資産「RARI」を手に入れることができ、「RARI」を所有することでユーザーは運営上の投票に参加できるため、組織運営の透明性が高いのが特徴だ。
NFTを取引する全体像はというと、OpenSeaの場合、まず取引に使う暗号資産イーサリアムを、暗号資産取引所や暗号資産販売所で購入する。購入の際、国内の取引所の口座開設に必要なのは、メールアドレスと電話番号、運転免許証などの本人確認書類だ。1～2週間で口座を開設できる。
実際にイーサリアムを購入するには、株などと同様に「板」というものを使って取引する。指値注文と成行注文がある。
さらに、イーサリアムの「ウォレット」とも言うべきMetaMaskを導入する必要がある。MetaMaskは暗号資産の管理、送金、受け取りを行う財布のようなものだ。これをパソコンにインストールし、サインインしたら準備完了だ。
そうしたら次に、オンライン上で購入したいNFTを検索する。決まったら「今すぐ購入」「チェックアウト」を選択する。その際、「ガス代」と呼ばれる手数料が必要になる。あとは自分のウォレットに購入したNFTが入っていることを確認すれば終了だ。