暴落時こそ、株を買う絶好の機会
「週刊ダイヤモンド」（2022年4月2日号）
3月29日発売の「週刊ダイヤモンド」（2022年4月2日号）は、「暴落時こそ仕込む！ 日米強い株」と題した特集を組んでいる。長い目で見て成長を続けそうな日米の有望株を厳選するとともに、人気銘柄の戦略やリスクを分析している。
「暴落は、目を付けた会社の株を買う絶好の機会である。調整は素晴らしい会社の株をバーゲン価格まで下げてくれる」と伝説的投資家、ピーター・リンチ氏の言葉を紹介している。
高成長が続くなら暴落時こそ買いの好機だが、割安かどうかを見極めるのが難しい。ゴールドマン・サックス証券出身の中村岳嗣氏が開発した投資判断支援の新ツール「propro（プロプロ）」を使い、人気銘柄の割安度を判断している。
割安と判定されたのが、MonotaRo、ジャストシステム、スノーピークなど。一方、割高と出たのがリクルートHD、ベネフィット・ワンなどだ。
「propro」には、機能の一つに「よい会社」を見極める12のチェックリストがある。たとえば、成長余地が大きい会社か、商品・サービスが本質的な付加価値を持つ会社か、競争に強い会社か、かけがえのない会社か、などの項目が並ぶ。これらを投資判断に活かすことが大切だ。
東証上場企業の株価上昇率トップ10を見ると、ベイカレント・コンサルティング、SHIFT、ラクスなど、デジタルトランスフォーメーション（DX）関連企業が並ぶ。そこから、株価商社のカギは「IT人材獲得」と結論づけている。一方、SaaS（サービスとしてのソフトウェア）関連では、株価が急落した企業が目立つ。
金融所得課税など、政策が「市場に優しくない」と不評の岸田政権。そんな逆風下で逆張り的な恩恵が期待できる上場企業23社を、みずほ証券の菊地正俊チーフ株式ストラテジストのチームが明らかにしている。中低所得者を主なターゲットにする神戸物産、しまむら、オープンハウスなどだ。さらに保育士が介護士の賃上げを行う方針から、介護・教育事業を手掛ける学研HDやベネッセHDなどが名を連ねている。
年明けから軟調な展開の米国株式市場だが、大和証券の壁谷洋和チーフグローバルストラテジストは、「長期的な米国株の優位性は今後も変わらないだろう」として、アップル、マイクロソフト、テスラなど8銘柄に注目。また、マネックス証券の岡元兵八郎チーフ・外国株コンサルタントは、GAFAMとテスラ、ウォル・ディズニー、ゼネラル・ダイナミクスの8銘柄。SBI証券の榮聡シニア・マーケットアナリストは、GAFAMの中ではメタとアマゾンを除く銘柄を挙げたうえで、クアルコム、ADMの半導体関連2銘柄もリストアップした。
米国株は1株単位で投資でき、数万円程度で買える株も多いので、個人投資家でも手を出しやすい。円安が進み、日本企業の将来性に不安を感じている人は、米国株に目を向ける手もあるのだろう。