コロナ禍の外出自粛などによって営業社員のオンライン商談が広がるなか、実際のオンライン商談率は平均24.1%で、およそ4回に1回実施していたことがわかった。
求人情報サービスや、人手不足や業務効率に効果的な定型業務を自動化する「コボット」シリーズ（「面接コボット」「HRコボット」「不動産コボット」等）を展開するディップ株式会社が、営業社員の商談の実態を知るため、「デジタルツール導入時の課題」について調査。2022年3月18日に発表した。法人営業部門に所属する1000人の営業社員を対象に調査した。
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およそ4回に1回はオンラインで商談（写真はイメージ）
理想のオンライン商談率は「50～70%」
調査によると、全体のオンライン商談率は平均で24.1%だった。内訳をみると、「0%（オンライン商談未実施）」が41.7%、「10～20％程度（対面商談メイン）」が22.2%、「30～40％程度（半分以上対面商談）」が11.5%、「50～70%程度（半分以上オンライン商談）」が15.1%、「80～100％（オンライン商談メイン）」が9.6%だった。
企業規模で比べると、オンライン商談率は大企業で29.5%、中小企業が18.7%で、約10ポイントの差となっている。しかし、「オンライン商談未実施（0%）」と答えた企業は、大企業で27.4％だったのに対して、中小企業は過半数を超える55.8%と、約30ポイントもの大差があった。
ちなみに、この調査では出社の割合についても聞いており、「テレワーク未実施」は、大企業で55.8%、中小企業で71.6%、全体平均で63.7%が毎日出社していることがわかった。
理想のオンライン商談率は平均32.1％（出典：ディップ）
また、理想のオンライン商談の割合について聞いたところ、その平均は32.1%となった。「現在よりもオンライン商談の割合が増えてほしい」とのニーズがあることがうかがえる。
企業の規模別でみると、大企業で最も理想の割合が高かったのは、「50～70%程度（半分以上オンライン商談）」の36.0%で、3人に1人以上が半分以上のオンライン商談を理想としていることがわかった。
一方、中小企業ではオンライン商談の未実施が一番高く45.0%。あまりオンライン商談に積極的ではないのが現状のようだ。大企業のように、「50～70%程度（半分以上オンライン商談）」と答えた人は22.3%だった。