ランチ抜くのは時間ないから?それとも節約のため? ビジネスパーソンのランチ事情とは

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   全国の20~50代のビジネスパーソン男女600人に、毎日のランチ事情を聞いたところ、節約のため昼食を抜くことや食べたいメニューを我慢することが少なくないことが、エデンレッドジャパン(東京都千代田区)の調べでわかった。

   2022年1月27日の発表。ビジネスパーソンのランチ事情を探ると......。

  • ビジネスパーソンのランチ事情とは(写真はイメージ)
    ビジネスパーソンのランチ事情とは(写真はイメージ)
  • ビジネスパーソンのランチ事情とは(写真はイメージ)

「節約のため1番安いセットにしてる」

   調査では、「勤務日のランチで金額を理由に食べたいメニューを我慢した経験の有無」について聞いたところ、食べたいメニューを我慢したことが「よくある」「たまにある」を合わせると、56.3%と半数を超えていた=図表1参照。こんな声が届いている。

(図表1)勤務日のランチで金額を理由に食べたいメニューを我慢した経験の有無(エデンレッドジャパン作成)
(図表1)勤務日のランチで金額を理由に食べたいメニューを我慢した経験の有無(エデンレッドジャパン作成)
「高いランチセットにしたいけど、節約のため1番安いセットにしてる(埼玉県、26歳女性)」
「ファミレスのランチセットメニュー以外の普通のメニュー(神奈川県、30歳女性)」
「毎日の食事なのでチェーン店ではなく、身体に良さそうなランチを食べたいが値段が高いので結局チェーン店になってしまう(埼玉県、30歳女性)」
「味噌汁や魚などが食べたいと思い、定食にしようとしたが、1000円前後するので諦めた。オフィスの近くに牛丼屋などがないので、コンビニで済ませた。(東京都、27歳女性)」

   ランチを抜いてしまうケースも少なくない。「ランチの欠食」があるかどうかを聞くと、「はい」が29.5%(177人)。さらにこの177人には、その頻度をたずねたところ、「週に1回以下」が56.5%(100人)と最も多かった。ほかに、「週に2~3回」が28.2%(50人)、「週に4~5回」が6.8%(12人)、「週に6回以上」が8.5%(15人)だった=図表2参照

(図表2)ランチの欠食頻度(エデンレッドジャパン作成)
(図表2)ランチの欠食頻度(エデンレッドジャパン作成)

   理由について、やはり同じ177人に聞くと(複数回答)、「食べる時間がないため」が67.2%(119人)、「食費代の節約のため」が33.9%(60人)が挙げられ、「二大理由」となっているようだ。

   もっとも、177人のうち、20代の46人に絞って見てみると(複数回答)、「食べる時間がないため」が54.3%(25人)、「食費代の節約のため」が47.8%(22人)だった。若い人ほど「節約」志向があることがうかがえた=図表3参照

(図表3)ランチを欠食する理由(エデンレッドジャパン作成)
(図表3)ランチを欠食する理由(エデンレッドジャパン作成)

食べたいのは「栄養バランスがとれて健康的なランチ」

   一方、ランチで健康的な食事を取れているのだろうか――。この疑問について調べてみると、ポジティブな「とても取れていると思う」(8.5%=51人)/「取れていると思う」(38.0%=228人)に対して、ネガティブな「あまり取れていない」(40.3%=242人)/「まったく取れていない」(13.2%=79人)とほぼ拮抗しているが、ネガティブな「取れていない」傾向が優勢だった。

   また、これに関連して「ランチ代を会社が補助する制度」があるかどうかを聞くと、「いいえ」が77.2%。そして、「会社からランチ代が補助される場合に食べたいランチ」については、46.0%が「栄養バランスがとれて健康的なランチ」と答えた。

   この調査では「会社がランチ代を補助することで、健康的な食事を取ろうとする人が増えるかもしれない」と見ている。

健康的なランチが食べたい(写真はイメージ)
健康的なランチが食べたい(写真はイメージ)

   調査を受けて、エデンレッドジャパンの代表取締役のマリック・ルマー氏は、

「ランチ代を会社が補助する場合に食べたいランチ第1位が『栄養バランスがとれて健康的なランチ(46.0%)』という結果にも関わらず、半数以上が健康時なランチを取れていないのが実情です。また、ランチを欠食する理由では、20代の約5割が『食費節約のため』という結果に。この結果が示すとおり、健康的な食事への関心がありながらも、経済的な理由で食事を節約せざるを得ない厳しい状況が見て取れます。
このことから、食事に関する補助は『あって嬉しい福利厚生』ではなく『必要な福利厚生』へと存在意義が変化しているのではないでしょうか。また、仕事のあり方やライフスタイルが大きく変わる中で、企業が社会の流れを汲み取り、従業員に寄り添うことは、求職者や従業員から見た企業価値を向上させていくうえでも重要なことだと考えます」

とコメントしている。

   なお、調査は2021年12月21日~22日、全国の20~50代ビジネスパーソン男女600人を対象に、ウェブアンケート方式で実施した。

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