競合他社より高い平均年齢をどう下げる
最後に、ホンダ（単体）の平均年齢／平均勤続年数／平均年間給与の推移を見てみましょう。
ここ5期の平均年間給与は、2019年3月の819.8万円をピークに、2021年3月期には798.9万円と、2期で20.9万円も減っています。
これは2021年3月期に、ホンダと本田技術研究所の四輪商品開発機能を統合したことや、ホンダエンジニアリングを本体に吸収合併したことにより、単体の従業員数が約4割増えて、平均年齢が下がった影響と見られます。
セグメント別の従業員数は、四輪事業が15.3万人で72.6％を占めていますが、前述のとおり主力事業から思うように利益が生み出せていません。
国内競合他社の従業員の平均年齢（2021年3月期）は、トヨタ自動車が40.0歳、日産自動車が41.6歳、マツダが41.5歳。ホンダの約45歳はかなり高めで、競合並みに下げるためには、あと5歳は若返りをしなければなりません。
2021年8月23日のダイヤモンド・オンラインは、4月に募集をかけた「早期退職プログラム」に、55歳から64歳未満の日本の正社員2000人もの社員が殺到した、と報じていますが、これで主力事業のコスト構造を見直すことができるでしょうか。（こたつ経営研究所）
