週刊東洋経済「未来の成長企業」を特集 週刊ダイヤモンドは「強い株」、週刊エコノミストは「東証再編」

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7つのキーワードで優良株を紹介

「週刊ダイヤモンド」2021年12月4日号
「週刊ダイヤモンド」2021年12月4日号

   「週刊ダイヤモンド」(2021年12月4日号)の特集は、「逆境に克つ!強い株」。中間決算を総まくりし、いま注目すべき7つのキーワードに紐づけして、コロナ後を勝ち抜ける銘柄の条件を明らかにしている。

   東証1部上場の決算発表企業(2月期、3月期決算)の上期決算は、11月12日時点で、営業利益が前年同月比67.1%増。純利益はほぼ2倍となった。しかし、日本株には供給制約や資源高という新たな試練が訪れており、総論的に網をかける指数への積み立て投資より、効果的に個別に投資する方が賢い場合も少なくないと同誌は見ている。そこで、7つのキーワードとともに各銘柄や中長期で高成長を続けている優良株を紹介している。

   1つ目のキーワードが「供給制約」。産業界が今、直面している大逆風が「半導体不足」だ。逆に言えば、半導体業界には追い風が吹いている。製造装置を手掛ける東京エレクトロン、レーザーテックのように、決算での最高益や株価の最高値を続ける企業も多く勢いがある。全般に好調だが、分野によっては不足感が緩和しており、受注動向の分析が必要だ、としている。

   2つ目が「DX(デジタルトランスフォーメーション)」だ。ITベンダー業界には二極化の予兆が表れているという。NTTデータ、伊藤忠テクノソリューションズ、野村総合研究所などは大幅に営業利益を伸ばしている一方、富士ソフト、大塚商会の2社は微増にとどまった。

   3つ目が「コロナ敗者の逆襲」。鉄道、不動産、外食の復活株に注目しながら、リオープニング(経済再開)の恩恵には濃淡があると見ている。業績の回復度、株価の位置、コロナ前の業績トレンドに注目したい。

   4つ目が「新・円安時代」。円が「50年ぶりの安値圏」に沈む理由を解説している。投資ポートフォリオ上で、円やドルの比重が大きすぎる場合、通貨も多様化しておいた方がリスク分散を図れるとアドバイスしている。

   5つ目が「テンバガー(10倍株)候補生」だ。売上高が急拡大中で粗利率が高い銘柄に注目している。ビザスク、チェンジ、ギフティなど情報・通信企業をランキング上位に入っている。

   6つ目が「生産性」。海外投資家好みは「労働生産性」が安定的に改善している企業だ。「労働生産性・安定成長スコア」ランキングでは、日本オラクル、オービック、KDDI、小野薬品工業、日産化学などが上位に。中長期的な目線で見ることが肝要だ。

   7つ目が「資源高」。国際商品指数(CRB指数)は、約7年ぶりの高値圏にある。同指数が変化した際の株価の感応度が高い企業として、コスモエネルギーHD、INPEX、住友金属鉱山などを挙げている。

   この他に、三菱商事、日本郵船、村田製作所など注目30社の最新決算を分析している。全体では上方修正が目立つ好決算となった。

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