SDGsの取り組み、消費者の購買意欲にもプラスに
さらに、SDGsに取り組んでいる企業のイメージを聞いたところ、「その企業に対して好ましく思う」との回答に、59.8%が「あてはまる」（「とてもあてはまる」19.9％と「ややあてはまる」39.9％の合計）と回答。「あてはまらない」（「あまりあてはまらない」2.8％と「まったくあてはまらない」4.7％の合計）と答えた人は7.5％だった。
次に、「その企業の商品やサービスを購入しようと思う」との回答には46.7%が「あてはまる」と答えた。また、「その企業に就職しようと思う・その企業への就職を周囲に薦めたいと思う」との回答には36.6%が「あてはまる」と答えた＝下図参照。
SDGsへの取り組みが、企業の好感度アップにつながることがうかがえる。
SDGsに取り組んでいる企業に対して、6割の人が好ましく思っている
調査では、SDGsへの取り組みとなる身近な行動について具体例を提示。「ふだん行っている行動はあるか」聞いたところ、「電気をこまめに消す」（67.1％）や「マイバッグ、マイボトルを持参する」（62.9％）、「食べ残しをしない、余り食材を活用する」（59.9％）などが上位にあがった。
節電やマイバッグの持参など「エコ」に関連する行動や、「家事を、家族みんなで協力し分担するといった「ジェンダー平等を実現しよう」につながる行動や「家具の転倒防止や防災グッズを用意するなどの「住み続けられるまちづくりを」につながる行動、また「風呂水を散水や洗濯に再利用する」、「紙パッケージの商品を購入する」など、身近にできることから取り組んでいる人は少なからずいる。
具体例としてあげた行動すべてがSDGsの取り組みであると知ってもらい、「そのことによってSDGsを身近に感じるか」との問いには、57.9％の人が「身近に感じるようになった」と答えた。NTTコムは、「SDGsに対する理解を深め、目標を達成するためには、具体的な行動を周知してSDGsを身近に感じてもらうことが必要ではないか」とみている。