中国が仮想通貨の決済や取引サービスの提供を全面禁止したことで、ビットコインをはじめ、暗号通貨市場は急落した。そうしたなか、先週（2021年9月13日週）大きく資産を減らした明治大学の城正人さんは、なんとか復活しようと、ビットコインで「イレギュラーですが、短期売買に挑戦してみた」という。その結果は......。
ビットコインを保有する職業能力開発総合大学校のさっちんさんは、ビットコインの下落に驚きはしたが、そのまま継続保有を決めた。同志社大学のしがないトレーダーさんも、「今後、どちらに相場が傾くかはまったく読めない状態である」としながらも、FX大学対抗戦が決する11月までをにらみ、「ビットコインは戻る」と、そのまま保有した。
短期売買でコツコツ利益を積み上げようとする明治大学か、現状をガマンで凌ぎきって勝利を目指す職業大学校と同志社大学か。そのゆくえは......。
-
ビットコインで明暗 「負けない」職業大学校が大敗
短期トレードを織り交ぜて利益を得る（明治大学 城正人さん）
先週（9月13日週）に大きく資産を減らしてしまい、なんとか復帰の方策を模索しています。今回、主に長期投資をやってきた私としてはイレギュラーですが、短期売買に挑戦してみました。
それでは、今週の市場の注目されたニュースなどについてまとめてみます。
◆ 今週（9月20日週）のニュース
今週、中国が仮想通貨の決済、取引サービスの提供を全面禁止し、海外の取引所がインターネット経由で中国国内でのサービス提供も違法とされることとなりました。
また、中国人民銀行（中央銀行）は「経済や金融の秩序を乱し、資金洗浄（マネーロンダリング）や違法な資金調達、詐欺行為を引き起こしている」と指摘しており、先週の米国での出来事に引き続き、界隈に対する規制は引き続き強まっています。
これまで何度も中国は暗号資産への規制を行うことを発表していましたが、またもや規制を発表。それを受けて市場は急落しました。何度も見た来たような光景で、私は、相場は持ち直すであろうと考えました。
しかし、中国は「オオカミ少年」でそれほど留意する必要はないと考えますが、ステーブルコインへの規制など米国の懸念は全く衰えておらず、むしろ今後も注視しなければなりません。したがって週明けまでに売却する「短期勝負」を仕掛けることにしました。
◆ 銘柄の選定
値下がりランキング上位の通貨から選定しても良かったのですが、今回は長期投資でなく短期の「Trading」であること、中国の影響を受けづらい通貨を選定する必要があること、以上の条件を鑑みスプレッドの影響を最小限にする為、取引所形式の通貨から選ぶこととしました。
国内取引所で板取引の可能な通貨はビットコイン（BTC）、イーサリアム クラシック（ETC）、ファクトム（FCT）、モナコイン（MONA）、パレットトークン（PLT）。そこで取引はBTCを選択しました。余裕資産として保有していた現金を投入し1BTC=454万4000円で0.0006BTCを購入しました。
その後、思惑どおりBTC価格はある程度戻りました。最初の購入時の予定どおり週が明けるまでの短期トレードとして保有していたBTCをすべて売却しました。
◆ まとめ
現状の暗号資産市場の様子としては、NFT（非代替性トークン）の取引額は減少、暗号資産の価格も一部を除き頭打ち、もしやすると2018年のような冬の時代が到来するかもしれません。このまま停滞が続くようであれば、順次保有している資産の売却も検討に入る必要があると思われます。
今後の戦略としては保有するETHの売却を進めながら、今回のような短期トレードを繰り返し、小銭を稼ごうと考えます。
保有資産は、イーサリアム（0.035ETH＝1万1725円）と現金2921円で、1万4646円になった。
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
中国の仮想通貨規制と市場参加者が感じていることは城さんとほぼ一致しているでしょう。それほど、年に一度くらいは「仮想通貨禁止」と聞こえてきています。これを皮肉ってか、ブロックチェーンプロジェクトのアバランチ（Avalanche）のCEOであるエミン・ガン・シラー氏は「中国が仮想通貨を禁止するのは156回目」だとツイートしています。
この回数は疑問ではありますが、報道の日数で数えるとこれくらいはあると考えても間違いなさそうです。
直近の値動きを見ると、イーサリアムよりもビットコインの方が戻りが早い場面もあり、選択肢は正解でしょう。ショック安では、下がるモノは売り、上がるモノを買う順張りが傷を浅くするリスク管理にもつながりますね。
保有する暗号通貨 イーサリアム
前週からの損益 プラス111円
9月24日現在 1万4646円
Wow！ちょっと目を離したら...(職業大学校 さっちん)
みなさん、おはようございます。さっちんです。
今週（9月20日週）は1304円の損失となりました。経緯は、19日時点で1万690円だったビットコインが、たった1週間で9386円になっていました。資格の勉強やら研究活動でてんやわんやしているうちに何があったのだと驚きを隠せませんでした。
ポケモンで対戦相手に敗北した時、目の前が真っ暗になって気が付いたら強制送還されていますが、こういうことなのかと実感。主人公での対戦に負けるということは株などで大損したときと同じ。ポケモン対戦で権力や賃金が変わるポケモンの世界では確かにお金よりポケモン対戦のほうが重要なのだから、そういうものかと納得しながら、原因を探りました。
原因は簡単。中国人民銀行（中央銀行）が暗号資産を違法なものとして取り締まりを強化すると発表したからです。デジタル人民元を発行している中国としてはビットコインなどの非中央集権の貨幣は邪魔なのでしょうか。まあ、詳しくはいろいろな専門家が解説していてくれているでしょうから、自分は省略させていただきます。
さて、今週勉強したことは、ボラティリティについてです。ボラティリティとは、値動きの振れ幅のことで、ボラティリティが小さいというのは価格の値動きが小さいということ。ボラティリティが高いというのは、値動きの上下が激しいことを指します。
10年前、ビットコインのボラティリティは100倍を超えていたのが、最近では60倍にまで落ち着いて来ました。そして、ビットコインはドル円の３～５倍程度のボラティリティがありますが、これから取引する人が増えていけば、ボラティリティが下がり、さらに他国の通貨よりもボラティリティは下がっていけば、逆に信頼度は上がっていくでしょう。
では、また来週！
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
コメントも仮想通貨規制ばかりになってしまいますが、中国と仮想通貨規制の歴史について書いておきます。
最初は、なんと2013年12月に中国人民銀行が、金融機関がビットコインを使用することを禁止したところまで遡ります。つまり、中国はかなり初期段階で仮想通貨へ非常に警戒感を持っていたことが分かります。
その後は、３年間中国が世界の仮想通貨の取引量の８割ほどを誇る規模となりました。そして、2017年1月に中国人民銀行が中国三大取引所を呼び出し、仮想通貨投資の過熱に対する警告を出し、同年9月には、交換業者の中国人向けサービスが終了しました。
しかし、その後も海外の取引所やアリペイなどのサービスを利用した仮想通貨の取引が行われました。これにもメスを入れたものの、状況はそれほど変わっていなかったようです。そして、2019年4月に政府がマイニング禁止の方針を発表し、今年5月に：全面禁止となりました。今回は、海外の取引所にも、中国人アカウントの停止措置を呼び掛けているようですが、人が管理しない分散型取引所（DEX）もあるため、相場への影響は一時的、とみることができそうです。
保有する暗号通貨 ビットコイン
前週からの損益 マイナス1304円
9月24日現在 1万828円
ビットコインは戻るはず！（同志社大学 しがないトレーダーさん）
◆ 今週の注目ニュース
今週はやはり、中国の恒大集団が金融市場をかき回したと言って過言ではない。恒大集団のデフォルト懸念から、金融市場は急落した。欧州、米株や、日経平均の急落などに繋がり、ビットコイン（BTC）は約15％下落した。
続落すると考えられていたが、恒大集団が国内債券保有者と利払いについて協議を行ったとの報道をきっかけに、相場は戻りを見せた。また、政策の方針転換が警戒されてした、米連邦公開市場委員会（FOMC）や、TwitterのBTCライトニングの導入などにより、相場の流れは回復へと向かって行くように見えた。
◆ 今週の取引
回復を期待されていたBTCだが、買いと売りの圧力が拮抗しており、上げきれないレンジ状態であると考える。今後、どちらに相場が傾くかはまったく読めない状態であるが、この大会が終わる11月までを考えると、ビットコインは戻ると考えたので、ホールドすることにした。
◆ 今後の戦略
BTC相場がどちらに傾くかわからないので、様子見するしかないと考える。基本的にこのようなまったく読めない状況の場合は、新たなポジションを持たないほうがいいと考える。
総資産は、0.002 BTC保有。9月17日にあった664円の含み益から、25円の含み損。先週比でマイナス689円。
◆ 児山将のワンポイントアドバイス
相場のテーマとなっていた恒大集団ですが、9月29日に盛京銀行株の売却により1730億円規模の現金を得ることに成功したと報道がありました。同社の年内の利払いは755億円規模。そして、年明け1月30日に米ドル債3億ドル満期を迎えることを差し引いても600億円規模が残ります。5か月程度は安泰のため、ひとまず目先の悪材料は排除されたといって良いでしょう。
なお、第２の恒大集団がリスク材料ですが、9月27日には中国大手不動産デベロッパー、融創中国が負債総額16兆9507億円を抱えており、政府に支援を求めていると報道がありました。しかし、市場の反応はほとんどありませんでしたので、今のところ中国の不動産市況でのリスクオフは後退と判断できそうです。
保有する暗号通貨 ビットコイン
前週からの損益 マイナス689円
9月24日現在 9975円
◆ 大学対抗 1万円からはじめる暗号通貨バトルのルール学生投資連合USIC
・元本は1万円です。
・投資する暗号通貨の選定は自由です。ただし、国内で購入できる暗号通貨に限ります。
・レバレッジは、かけられません。
・20％を超えて下げた場合は、強制的に取引を停止（ロスカット）します。
・元本割れは1回まで。リベンジ（再投資）可能ですが、2度、資産（合計で2万円分）を失った場合は、その時点でリタイアとなります。
・順位は、11月26日時点の運用損益で決めます。
「学生の金融リテラシー向上」を理念に全国26大学1000人以上で構成。企業団体・官公庁との勉強会の開催、IRコンテストの運営、金融情報誌「SPOCK」を発行する。
http://usic2008.com/