トヨタ自動車が、電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）などに搭載する電池に関する戦略を発表した。2020年代後半に電池の生産コストを、現在の半分にすることを目指し、生産と開発に計約1兆5000億円を投資するというものだ。世界的な「脱炭素」の動きで需要が急増する電動車での勝者を目指す。
2021年9月7日に「電池・カーボンニュートラルに関する説明会」と銘打ってオンラインで開催され、前田昌彦執行役員CTO（最高技術責任者）らが1時間半にわたって説明し、質問に答えた。
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次世代の「全個体電池」でEVの出遅れを取り戻す！？（写真は、トヨタ自動車の豊田章夫社長）
トヨタの電動車は「全方位戦略」
その内容を詳しく見る前に、自動車メーカーの「電動車」について確認しておこう。バッテリーだけを動力源として走る電気自動車（EV）と、ガソリンエンジンとバッテリーを併用するハイブリッド車（HV）、HVの電池を増量して充電に対応するプラグインハイブリッド車（PHV）の総称で、「脱炭素」ということでは、このほかに水素によって発電しながら走る燃料電池車（FCV）が重要戦力として加わる。
国、地域の規制に応じて、どの電動車に力を入れるか、メーカーの戦略が問われるところだが、トヨタは「全方位戦略」といわれるように、幅広く対応する考えだ。
EV一本やりに舵を切るメーカーも多いなか、再生可能エネルギーが普及している地域ではEVや燃料電池車の投入を加速させるが、石炭火力などの発電割合が高い地域ではEVに切り替えても発電段階の二酸化炭素（CO2）排出が多いので、むしろHVでCO2排出を抑えながらガソリンも併用するのは現実的との認識だ。
このため、EVシフトを強めるライバル各社と比べ、トヨタのEV出遅れを指摘する向きもあった。
こうした懸念を吹き飛ばすのが、今回の発表だった。現在の電動車は基本的にリチウムイオン電池やニッケル水素電池を搭載しており、EVの場合、コストの3割、あるいはそれ以上を電池が占めるといわれる。この電池分野でトヨタは、自社がいかなる強みを持つか、そして今後どのように取り組んでいくかを明らかにした。
まず、電池の生産には1兆円を投じる。EV向け電池の生産ラインを、25年までに10本ほど新たにつくり、その後も年間10本以上のペースで整備し、現在の2本から30年までに計70本に増強する。
研究開発には5000億円を充てる。電池自体では安価な料開発のほか、生産プロセスを最適化し、外装を一体化させた電池構造を採用することでコストを低減。車両開発でも、走行時の抵抗を抑えるなど電動車に適した構造を追求して車の消費電力も下げる。これらにより、1台当たりの電池コストを、20年代後半には、22年発売する新型EV「bZ4X」の半分へと引き下げるという目標を新たに示した。