「日本経済よ、魚を食べろ。」
大分県の水産加工業者が、全国版の日本経済新聞に、一風変わったキャッチコピーの意見広告を出した。出稿したのは、水産食品加工の山田水産株式会社（佐伯市）。山田信太郎社長に背景を聞くと、日本の水産業に対する「熱い思い」が見えてきた――。
今の時代に「一番必要なのは『魚』かもしれない」
全面広告が掲載されたのは、2021年7月26日付の日本経済新聞朝刊。キャッチコピーの下には、農林水産省「食料需給表」と、IMF（国際通貨基金）のデータを基にした、1990年から2019年までの「日本の一人当たり魚介類年間消費量」「一人当たりGDP（国内総生産）の日本のランキング」の推移を示したグラフが配されている。
実際に掲載された広告
推移を見ると、どちらも2001年をピークに減少。広告では「偶然の一致かも」と指摘しつつも、
「けれど、こう考えてみるのはどうでしょう？ 先行き不透明なこの時代に、一番必要なのは『魚』かもしれない」
と、斬新とも思える見方を提案。魚中心の食事に立ち返ることで、日本経済が活性化する可能性を示している。
ではどうして、こんな広告を展開したのか。J-CAST会社ウォッチが8月上旬、山田水産の社長、山田信太郎さんに聞くと、背景には「ものづくりへの情熱を世の中に出したい」との思いがあると話してくれた。