みなさん、こんにちは。馬医金満です。
今回は、外国人の持ち株比率について、考えてみました。海外投資家の売買代金シェアは、現物市場では6～7割ほどで、日経平均先物市場では8割を超えています。
海外投資家の内訳はさまざまで、年金機構や政府系ファンド（ソブリンファンド）、ヘッジファンドなどで構成されており、その戦略もまた短期売買や長期売買とさまざまです。
こうしたデータから、株式市場の売買の大半が海外投資家によるものであり、相場の大局を読むには海外投資家の動向を把握しておくことが非常に大事なことがわかります。
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海外投資家が注目しているのはオンラインプラットフォームの企業ばかりじゃない！（写真は、半導体装置のイメージ）
時代を先取り！
このような前提を踏まえたうえで、この1年間（2020年）で、外国人持ち株比率が増加した会社をピックアップしようと思います。
トップ5は、Eコマースプラットフォームの「BASE」や電子チケットの「ギフティ」、オンライン診療の「メドピア」、Eコマースや決済、保証事業を展開する「ラクーンホールディングス（HD）」、クラウドID管理サービスの「HENNGE」となっています。
トップ5のすべてがオンラインに目を向けたプラットフォームビジネスというのは、面白いですし、ウィズコロナやテレワークなどのリモート時代の流れを汲んだ事業であることも注目するポイントかな、と思います。
ただ、すべてがオンラインサービスかといわれるとそうでもなく、「フェローテックホールディングス」のような半導体などのエレクトロニクス関連の会社が増えたりしていますので、「時代の先取りができている」と考えたほうがいいようです。
このような点に着目すると、株価の上昇理由も少し見えてくる部分があるのかなと思っています。
では、また！（馬医金満）