東京五輪・パラリンピックが2021年7月23日に開会式を迎える。新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期され、いまなお世界各地で猛威を振るっている中での開催に、さまざまな議論が巻き起こっているが、アスリートの活躍には応援の声を届けたい。そう思っている人は少なくないだろう。
そんなことで、7月はオリンピックとスポーツにまつわる本を紹介しよう。
近年、日本で開かれた大きなスポーツイベントで思い出されるのは、2019年に開催されたラグビーワールドカップだろう。東京などのほか、札幌、釜石（岩手県）、豊田（愛知県）、神戸、福岡、大分、熊本など地方でも試合が行われたため、日本全体が盛り上がった。 本書「『地元チーム』がある幸福」は、「遠くのオリンピックより、近くのチームの方が大切だ！」と主張する。スポーツの世界は、一極集中から地方展開の時代だ、というのだ。
「『地元チーム』がある幸福」（橘木俊詔著）集英社
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地方の大学が地域を活性化するかも……（写真はイメージ）
地方でも複数のプロスポーツチーム
著者の橘木俊詔さんは京大教授などを経て、現在、京都女子大学客員教授（労働経済学）。著書の「格差社会」（岩波新書）で知られるが、「プロ野球の経済学」などスポーツ関連の著作もある。
プロスポーツの振興が、地方の活性化に大いに貢献するという主張を検証すべく、プロ野球の地方移転の効果、地方大学野球部の躍進、Jリーグの地方分散、バスケットBリーグの地方展開などを取り上げている。
巻頭に日本のプロスポーツチームの一覧が、日本地図上にプロットされている。たとえば、青森県にはヴァンラーレ八戸（サッカーJ3）、青森ワッツ（バスケットB2）、東北フリーブレイズ（アイスホッケーアジアリーグ）、と3つのプロスポーツチームがある。隣の秋田県にも秋田ノーザンハピネッツ（B1）、ブラウブリッツ秋田（J3）があるなど、複数のプロスポーツチームがある都道府県は珍しくない（カテゴリーは2019年8月時点）。野球しかプロスポーツチームがなかった時代を思うと隔世の感がある。
本書で橘木さんは経済学者らしく、プロスポーツが地方にもたらす経済効果（ラグビーワールドカップ日本大会では4200億円）を中心に説明している。もちろん、経済効果はあるだろうが、プロスポーツチームの存在そのものが、地方のコミュニティーを支えている精神的な側面もあると思う。
プロスポーツチームの地方分権が進む現状から紹介したが、本書の構成としては、第1章を「スポーツの中央集権」が生み出す功罪、に当てている。 そして、2020年東京オリンピックこそ「悪しき中央集権」の象徴、箱根駅伝競走の功罪、東京発スポーツメディアの功罪と筆を進めている。
オリンピックに関する功罪を挙げた後、望ましい開催方式として、開催国の主催のもとに、国内の数多くの都市で競技を行うことを提案している。サッカーのワールドカップと同じ方式である。
日本を例にすれば、陸上は東京、水泳は大阪、体操は札幌、というように各都市で行う。この方式には、開催都市の過重負担を緩和するというメリットがある。また、分散開催になれば、各都市で競技場、宿泊施設、交通網、道路の整備がなされるので、国家による補助金の使途が多くの都市に波及することになり、不公平を是正することができる。
2002年のサッカーワールドカップの日韓共催大会、2019年のラグビーワールドカップの各地の盛り上がりを思い出すと、共感する人も多いだろう。
もちろん国という単位ではなく、「都市」が開催するというオリンピックの理念に共鳴する人も多いだろう。しかし、今回の東京五輪大会を見ればわかるように、開催都市を裏で支えているのは、国なのだ。今回もマラソンは札幌、野球、ソフトボールの一部は福島というように、国内でかなり分散して開かれる。その結果が興味深い。