ビットコインで大損の職業大、着実に利益を積んだ明大、じっと我慢の同志社大(第5節)【暗号通貨バトル Aグループ】

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レンジ相場抜けきれず、我慢!(同志社大学 しがないトレーダー)

◆ 今週(2021年6月21日週)の気になったニュース
今週は、先週から引き続き中国のニュースがマーケットに打撃を与えた。7月1日、建国100周年を迎える中国共産党は、本格的に仮想通貨の規制に入った。
 前回も述べた、四川省のマイニング規制は、ハッシュレートの暴落につながった。四川省を拠点とするValarhash社のプライベートマイニングプール1Thashが、19日以降のハッシュレートが50%以上減少していることから、現在四川省のマイニング稼働が停止していると考えられている。多くの中国マイナーたちは、中国から撤退し、新しい新天地を探す旅に出ているとの情報もある。
 21日に、中国中央銀行である中国人民銀行が、Alipayや中国4大銀行の責任者を呼び、仮想通貨の投機的な取引に関する聞き取り調査を行っていることが分かった。その後、各銀行は、中国共産党に向けるような文で、国の法律に従い、仮想通貨取引に関わらないという表明をした。これらから、中国共産党の仮想通貨規制への本気度が伝わった。
 仮想通貨の大きなマーケットを持つ中国の、過去に類を見ない規制により、ビットコイン(BTC)は、前回の大暴落の最安値の29000ドル付近まで下落した。

◆ 今週(2021年6月21日週)の取引
 先週はビットコインが一時的に4万ドルを超える瞬間もあったが、今週は懸念していたことが起こってしまった。過去に類を見ない中国の暗号通貨取引の規制により、ビットコインは前回の大暴落の最安値の2万9000ドル付近まで下落した。現在は少し回復しているが、大幅な上昇は見られない。
 中国の暗号通貨に対する規制は、中国共産党の建国100周年の7月1日まで続くと思われる。そのため、来週まで大きな上昇は期待できない。
 マーケットは依然、レンジ相場続きである。今回の規制で3万ドルを大幅に割り、レンジ相場が終わると考えられていたが、反発し、まだ続いている。私の考えは変わらず、このレンジ相場を抜けるまでは、取引をするつもりはない。

◆ まとめ
 5月からの中国のビットコインへの規制は、マーケットに大きな影響を与えている。特に今週は、その動きが顕著に見られた。テザー(USDT)の発行量の半分が中国といわれているなか、中国の仮想通貨の取引規制はマーケット大きな打撃を与えた。今後、この規制が続くのであれば、中国からの資金流入は期待できないかもしれない。
 来週は、中国共産党の建国100周年もあるので、先週同様、中国の動向に注目したいと考える。

   ◆ 児山将のワンポイントアドバイス
中国の仮想通貨の状況を非常によく理解されています。USDTは、一部の識者の間で中国人のためにつくられたステーブルコインといわれているため、この取引量が今後変化するのかどうかが気になるところです。
さて、ハッシュレートは170EH/sから66EH/sまで落ち込みました。2年ぶりの超低水準です。本来であれば、この動きを見てビットコインは10%以上も急落してもおかしくないでしょう。しかし、これには中国マイナーの拠点変更という理由がはっきりしており、すでにこの下落は織り込まれているようで、ビットコインの下落はありませんでした。7月2日あたりには、ビットコインのマイニング難易度調整が予定されています。これまでのハッシュレートは、前回の平均値から20%ほど下回っていますから、そこで大きく調整されることが予想されます。そうすれば、ビットコインの価格にとってポジティブであるため、上昇に弾みが付きやすいのではないでしょうか。

前週からの損益  プラス・マイナスゼロ
6月25日現在          1万円

同志社大学 しがないトレーダー
同志社大学 しがないトレーダー
同志社大学法学部2年。茶道部に入っており、趣味は読書と映画鑑賞。父親の影響もあり、幼いころから投資への関心が強く、2017年から暗号通貨市場に興味を持つ。夢は、積立投資で早期リタイヤし、やりたいことをして幸せに生きること。トレード自体は始めたばかりなので、初心者。半年間で暗号通貨を知り尽くすのが目標。
◆ 大学対抗 1万円からはじめる暗号通貨バトルのルール
・元本は1万円です。
・投資する暗号通貨の選定は自由です。ただし、国内で購入できる暗号通貨に限ります。
・レバレッジは、かけられません。
・20%を超えて下げた場合は、強制的に取引を停止(ロスカット)します。
・元本割れは1回まで。リベンジ(再投資)可能ですが、2度、資産(合計で2万円分)を失った場合は、その時点でリタイアとなります。
・順位は、11月26日時点の運用損益で決めます。
学生投資連合USIC

「学生の金融リテラシー向上」を理念に全国26大学1000人以上で構成。企業団体・官公庁との勉強会の開催、IRコンテストの運営、金融情報誌「SPOCK」を発行する。
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