「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
6月14日発売の「週刊東洋経済」（2021年6月19日号）は、「会社四季報」夏号先取りと題して、「激動相場に勝つ！ 株の道場」という特集を組んでいる。パート1では、増収増益が見込まれる今期業績に基づく「相場」編、パート2では「会社四季報」などを利用した「実践」編と手厚い内容だ。
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株式相場を占う！「会社四季報」の東洋経済ならではの特集
個人投資家の7割弱が運用成績プラス
「週刊東洋経済」2021年6月19日号
株価は上に行くのか、下に行くのか――。強気派と慎重派それぞれの相場予想を紹介している。強気派のゴールドマン・サックス証券 日本株ストラテジストの建部和礼氏は、コロナワクチンの接種が進み、出遅れていた日本株のキャッチアップが起きると見込んでいる。
日経平均株価は3か月後に3万500円程度、半年後に3万1500円程度、1年後に3万2500円程度へと上昇すると予想。企業の収益予想も今後四半期ごとに徐々に上振れしていくと見ており、企業収益の改善を反映して、日経平均株価も徐々に上昇するというのだ。
これに対して、慎重派の岡三証券チーフストラテジストの松本史雄氏は、「外国人投資家の売り仕掛けで夏場に急落も」と警告する。とはいえ、基本的に経済の回復基調は続き、日経平均株価は年明けになれば上昇基調に戻るとも。「夏場の急落や、年末にかけての下落局面は格好の買い場になるのかもしれない」と語っている。
個人投資家3000人にインターネットを通じて、同誌が行った「投資に関するアンケート調査」の結果も興味深い。投資を始めてからのパフォーマンスを聞くと、7割弱の人の運用成績がプラスだった。2倍以上になった人も約1割いた。また株式資産1億円以上の「億り人」も105人いた。
「コロナ禍という通常ではない状態の中で、国策銘柄をうまく選定できた」、「コロナショックで底の見えない怖さを感じ、狼狽売りをして大損してしまった」などの成功談、失敗談に共感する人も多いだろう。
「実践」編では、「会社四季報」元編集長の山本隆行氏が株式投資の必勝法を語っている。株価が動くポイントは3つ。業績、テーマ、需給の3要素だ。山本氏はテーマ探しこそが株式投資の醍醐味だという。女子ゴルフの海外メジャーで日本選手が優勝すると、ゴルフダイジェスト・オンラインの株価が10％以上も急騰した例を挙げている。「まずは小遣いの範囲で買える株価の安い小型株を、想像を膨らませて買ってみるとよい。経験こそが株式投資で成功する近道だ」という。
会員制投資情報誌「株式ウイークリー」編集長の山川清弘氏は、「3年で株価2倍を狙う少額株」を推奨している。注目銘柄として、インターネットイニシアティブ、マクニカ・富士エレホールディングス、アイシン、ANAホールディングスを挙げている。
「会社四季報」を毎号最初から最後まで、約2000ページすべて読む。そんな経験を20年以上続けてきた複眼経済塾の渡辺清二塾長が、株価が10倍以上になる「テンバガー」候補の探し方を教えている。
最近は、「感性」銘柄が重視されるようになってきたそうだ。地球温暖化対策やSDGsに取り組む企業に機関投資家も注目しているという。具体的に「会社四季報」春号を基に5銘柄を挙げている。
5大国策と関連銘柄の記事も参考になるだろう。半導体では東京エレクトロン、子育て支援ではベネッセホールディングス、リサイクルでは日立造船などが挙げられている。国策のテーマは、国の予算や成長戦略会議などから知ることができる。毎日のニュースの中にヒントは常にあるのだ。