今春（2021年）卒業・就職した新社会人のうち、入社後に退職を検討したことが「ある」人は50.6％にのぼったことが、日本労働調査組合の「新社会人の勤務意識に関するアンケート」でわかった。「ない」と答えた人は49.4％だった。2021年6月9日の発表。
男女別でみると、男性の54.9％、女性の48.4％が「ある」と回答。男性のほうが少し上回った。
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新社会人の5割はすでに退職を検討している
Z世代、コロナ禍の複合
勤務先の会社で働き続けるにあたり、不安を感じる事柄は、「人間関係」が22.0％で最多。次いで、「給料が安い」（17.0％）、「やりがい」（8.2％）と続いた。日本労働調査組合によると、人間関係や給料をめぐる不満は、会社員の退職動機のランキングでは常に上位となる。今回の調査で「やりがい」が、それらに次ぐ割合を占めたことについて「新社会人らしさを感じる結果」と分析している。
「Z世代」と呼ばれる、デジタルネイティブな若者は、他者の評価よりも、自己評価、自己肯定感を重要視しているとされる。
調査では、新型コロナウイルス感染症の流行で社会が変化し、多くの人が自身の将来について、より考えるようになっている現状を指摘。「雇用主側としては、客観的な評価視点だけではなく、従業員が、自己成長を感じているか、給与、福利厚生に納得しているか、人間関係に煩わしさを感じていないか、どのような自己評価をしているかを把握し、対話に努めていく人事コミュニケーションが、今後はより重要になる」と指摘した。