じつはIOCは「打たれ弱い」？
「五輪中止」を訴えた朝日新聞の社説は波紋を広げているようで、掲載当日のTwitterのトレンドワードランキングでは、一時「#東京五輪中止」が1位に躍り出ました。海外からの注目も高まるなか、IOCや関係者たちはどう対応していくのでしょうか？
最近でも、IOCの最古参メンバーのディック・パウンド委員は、英紙の取材で「アルマゲドン（人類滅亡）が起きない限り開催される」と発言するなど強行姿勢を貫いている、と報じられています。
さらにバウンド氏は、ロイター通信の取材で、東京五輪・パラリンピック開催への批判は「（総選挙を控えた）政治的なポーズ」との見方を示して、予定どおり開催すべきだと強調したようですが、果たして、IOCはこのまま強行姿勢を貫くことができるのでしょうか？
私見ですが、「強気一辺倒」のIOCに、最近は「打たれ弱さ」が見え隠れしている気がしています。物議をかもしているバッハ会長の「犠牲は必要」発言や、コーツ調整委員長の「緊急事態宣言下でも五輪は開催する」発言は、あまりにも世間の感覚とズレていて、言えば言うほど反感を買うばかり。日本国内だけでなく海外メディアの批判も高まる一方でしょう。
それでは、「今週のニュースな英語」は「blow」（打撃）を使った表現を取り上げます。
That's a blow for Olympics
(オリンピックにとって打撃だ)
That's a major blow for Olympics
(オリンピックにとって大打撃だ)
That's a severe blow for Olympics
（オリンピックにとって深刻な打撃だ）
That's a terrible blow for Olympics
（オリンピックにとってひどく打撃だ）
東京五輪開催まで２か月を切るなか、ジワジワと追い詰められたIOCが「とんでもない失態」をするかもしれません。少なくとも、IOCや関係者が強行路線を修正しない限り、メディアとの戦いに火ぶたが切られたようです。
ますますメディアから目が離せなくなってきました。（井津川倫子）
