新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、フィットネスクラブ・スポーツジムの苦戦が続いている。
フィットネスクラブ業界もコロナ禍で経営環境が一変。それまでは激しい顧客獲得競争を演じながら、業容拡大を続けてきたが、自治体からの度重なる営業時間の短縮や休業要請に、会費免除や休退会者の増加といった問題に頭を抱えている。
帝国データバンクの調査では、2000年度（20年4月～21年3月）に発生したフィットネスクラブ事業者の倒産や廃業が累計26件。19年度の23件を上回って過去10年で最多となり、過去20年間ではリーマン・ショック直後で需要が大きく後退した08年度の29件に迫った。
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フィットネスクラブ業界ではオンライン・アウトドアに活路求める動きが加速している
収入、前年度から半減以上となった企業も
スポーツ施設は政府・自治体から、感染リスクの高い施設とされ、それにより新規会員の獲得が伸び悩み、どこも平時の営業状態へ回復するメドが立たない状況が続いている。
大手事業者でも大幅な赤字を計上。不採算店舗の整理などの動きが目立ち、なかでも経営体力に乏しい中小のフィットネスクラブが経営破たんや事業継続を断念するケースが増えている。国データバンクは、保有する企業データベースを基にフィットネス事業者の業績を調査。通期予想を含めて2020年度の業績が判明した約500社のうち、7割超で前年度から売上減少となることがわかった。
このうち、減収となった企業の売り上げ減少幅は平均で20％を超えており、前年度から半減以上となった企業もある。
また、減収企業のうち利益動向が判明した企業約130社をみると、約6割が最終損益で赤字、2割では減益となり、損益面でも影響を受けた企業が8割超にのぼる。特にコロナ禍で利用者の急減に見舞われ、収入の柱である会費・利用料収入が大幅に減ったためとされる。
コロナ禍前までは右肩上がりの成長が続いたフィットネスクラブ市場だが、20年度の市場規模推計は5000億円台にとどまる見通し（事業者売上高ベース）で、過去最高となった19年度の約7100億円から3割超の減少。過去10年では初めて、市場縮小を余儀なくされる見通しだ。