「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
中学受験生を持つ親にとって見逃せない特集を、「週刊東洋経済」（2021年5月29日号）が大展開している。
「中高一貫vs.大学付属」という特集では、コロナ禍でオンライン対応が不十分だった公立校を忌避し、私立志向が加速している現状を深掘りしている。さまざまなデータで示された「お得な学校」ランキングが興味深い。
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週刊東洋経済は「中高一貫VS大学付属」を大特集！
これが6年間で学力が伸びる「オトク校」
コロナ禍が、「お受験」事情を一変させたようだ。週刊東洋経済は冒頭で、2021年の中学受験率が過去最高となる16.9％となった背景を探っている。少子化にもかかわらず、受験者数は5万50人と14年ぶりに5万人を超えた。
20年4月時点で授業動画を活用できた公立学校（小中高など）は10％、同時双方向型のオンライン指導は5％にとどまった。これに対して私立中高の約8割が配信型授業と双方向授業を導入。森上教育研究所の森上展安代表の「コロナ対応での公立と私立の差を見て、『どうしても子どもを公立中学校へ行かせたくない』という層が増えた」との分析を紹介している。
コロナ禍は、受験校選びにも影響を与えたという。塾や学校が授業を中止したため、思うように成績が伸びない受験生が多く、チャレンジ受験は減った。東京都では、偏差値50台以上の上位校の受験者数は減り、40台以下の学校で増えた。
付属校でも、早慶系、GMARCH（学習院、明治、青山学院、立教、中央、法政）系の付属校は志願者が減り、一方で日東駒専（日本、東洋、駒沢、専修）系の付属は受験者が増えた。
「週刊東洋経済」2021年5月29日号
中堅校の受験者が増えた理由として、「公立中学のコロナ対応に失望し、6年生の夏ぐらいから受験対策を始めた層」がいたが、到底間に合わず、偏差値40台以下の学校を志望せざるを得なかったというのだ。
中学受験時の偏差値は低くても、卒業時の偏差値が高ければ、6年間で学力が伸びる「お得校」といえる。卒業時の偏差値は各高校から大学への合格実績と駿台予備学校の大学偏差値を基に算出した編集部オリジナルのデータだ。関東と関西の一貫校を8都道府県別にランキングを掲載している（東京都は上位50校まで）。
東京都では、富士見丘、杉並学院、聖徳学園、実践学園、淑徳巣鴨がベスト5に入った。トップの富士見丘は、「卒業生が84人と少ないにもかかわらず、中堅以上の名門私大に多くの卒業生を送り込む」と紹介している。
神奈川県では横浜市の女子校、聖ヨゼフ学園がトップ。国際バカロレア認定校でもある。埼玉県の1位は、青山学院浦和ルーテル。2019年に青山学院大学の系属校になり、志願者が増えた。千葉県では君津市の翔凛が1位。学力伸長度は全国でもトップで、21年入試では、早慶・上智・東京理科大に19人、GMARCHに54人が合格している。
大阪府では大阪市の女子校、大谷が1位。関西の難関国公立に合格者を輩出している。兵庫県では小林聖心女子学院（宝塚市）、京都府は大谷（京都市）、奈良県は帝塚山（奈良市）がそれぞれ府県でトップになった。
なお、中学入学時偏差値が70以上と極端に高い学校は、学力伸長度が低くなる傾向があるため、このランキングは、中堅校で大学進学を考えたときの「お得校」を知るのに役立つ、と注釈を加えている。