国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ副会長が、
「緊急事態宣言下でも東京五輪を開催する。世論の反対が強くても我々は我々の仕事をするだけだ」
と、私たちの気持ちを逆なでする発言をした。
IOCのトーマス・バッハ会長も、
「五輪に犠牲は支払わなければならない」
と述べた。
ネット上では日本国民の怒りの声があふれている。
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「緊急事態宣言下でも開催する」と断言したIOCのコーツ副会長（東京五輪組織委の公式サイトより）
「緊急事態宣言下でやるかって？『絶対にイエス』だ」
IOCの副会長で、東京五輪の準備状況を監督する調整委員会のジョン・コーツ委員長（71、オーストラリア）は、いったいどのような発言をしたのか。2021年5月21日、東京五輪・パラリンピック組織委員会などとの3日間の合同会議後、オンラインで記者会見に応じた。主要メディアの報道をまとめると、こう語ったのだった。
記者団の一人から、
「五輪期間中、東京に緊急事態宣言が発令されていても大会は開催するのか？」
という質問が飛んだ。するとコーツ副会長は、自信を持ってこう切り返した。
「緊急事態宣言下の今月（5月）も東京で5つの競技のテスト大会が無事に行われた。だから、質問に対する答えは『絶対にイエス』（Absolutely Yes）だ」
そして、コーツ副会長は、
「世界保健機関（WHO）からも、緊急事態宣言下であってもなくても（開催していい）というアドバイスをいただいている。大会参加者の行動ルールを定めたプレーブック（規則集）をつくっており、選手村に滞在する80％以上がワクチン接種を済ませていると考えている。安全かつ安心な大会が開催できる」
と豪語した。
別の記者が、
「世界に新型コロナウイルスが広がっている状況で、五輪を開催する意義をどう考えているのか」
と聞くと、コーツ副会長は立て板に水で熱弁をふるった。
「アスリートが夢を果たせるように私たちは努力している。ほとんどの選手にとって一生に一度しかないチャンスだ。アスリートの願望は相変わらず高い。彼らに競争の機会を与えたい」
そして、日本の記者団を意識したのか、とってつけたようにこう付け加えた。
「一番大事なことは日本国民を守ることだ。次がアスリートにチャンスを与えることだ」
すかさず別の記者が、
「しかし、日本では世論調査で多くの人が開催に反対しているが、どう考えているのか」
と聞くと、向きになってホンネをあらわにした。
「予防接種の数が増えるにつれて世論が改善することを期待している。私たちの仕事は、ゲームに参加するすべての人々の安全を保証することだ。もし（日本の世論が）改善しないとしても、私たちは私たちの仕事をするだけだ」
つまり、緊急事態宣言下であろうとなかろうと、また日本の世論がどうであろうと、断固開催すると宣言したのだった。