小売り各社の決算が続々とまとまっているなか、コロナ禍の「巣ごもりの需要」や訪日外国人客（インバウンド）の消失などで業態の中で明暗が分かれ、格差が広がっている。
コロナ禍が業績を左右。まず、「巣ごもり需要」を取り込めたかで明暗を分けた。
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スーパーは巣ごもり需要を取り込んで好調だった
好調スーパー VS コンビニ不振
スーパーでは、イオンの2021年2月期決算が、売上高こそ前年並みの8兆6039億円だったが、営業利益は前期比30.1％減の1505億円。衣料品など食品以外も扱う主力の総合スーパーが外出自粛で苦戦したほか、昨春の緊急事態宣言時にイオンモール（専門店街）が全館休業し、テナント賃料の減免を余儀なくされるなどで1000億円超の特別損失を計上した結果、純損益は710億円の赤字（前期は268億円の黒字）となった。
ただ、食品スーパー事業やドラッグストア事業は好調で、22年2月期の見通しも、コロナ禍前の20年2月期並みの200億～300億円の純利益を見込み、落ち込みは一時的との強気の見方を示す。
セブン&アイホールディングス（HD）のスーパーも、総合スーパーのイトーヨーカ堂は営業時間の短縮やテナント部分の休業などが響いて既存店売上高が前期を下回ったが、食品スーパーのヨークベニマルは、巣ごもり需要により売り上げを伸ばし、営業利益は165億円（同26.3％増）となった。
食品中心のスーパー「ライフ」を展開するライフコーポレーションも、売上高が前期比6.2％増の7591億円、純利益が2.2倍の178億円と、ともに過去最高を更新した。
スーパーと比べて、元気がないのがコンビニだ。大手3社の21年2月期の売上高は、セブン＆アイHD傘下のセブン－イレブン・ジャパンが前期比4.2％減の8502億円、ローソンが8.8％減の6660億円、ファミリーマートが8.5％減の4733億円。ファミマは164億円の純損失を計上し、2016年にユニーグループHDと経営統合して以降で初の赤字に転落した。ローソンも純利益は前期の半分以下の86億円にとどまった。セブンの純利益は14.6％増の1944億円だったが、配当収入が伸びたためで、本業のもうけである営業利益は2333億円と前期から8.1％減った。
各チェーンとも、住宅街の店は巣ごもり需要で好調だったが、オフィス街や観光地の店が苦戦したのは同じだが、プライベートブランド（PB）比率が、ローソンとファミマの約4割に対し、セブンは約6割と高いことも奏功し、相対的にセブンの傷が浅かった。