「週刊エコノミスト」は、「バブル前夜 金利上昇の恐怖」を特集
「週刊エコノミスト」(2021年4月20日号)は、「バブル前夜 金利上昇の恐怖」を特集している。著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社が日本株の買い増しをするのではないか、と4月5日、市場は色めきたったという。
「外国人が先に動き、日本の機関投資家もその動きを見て、グロース(成長)株を減らしてバリュー株に順次、移行していく」というりそなアセットマネジメントの黒瀬浩一チーフ・ストラテジストの見方を紹介している。
また、「ITバブル再来 年末3万5000円の『新技術バブル』」(平川昇二・東海東京調査センター チーフグローバルストラテジスト)、「高まるバブル懸念 パウエル流の金融緩和継続に FRBは一枚岩ではない」(鈴木敏之・三菱UFJ銀行シニアマーケットエコノミスト)などの寄稿を掲載している。 「財政ファイナンスによる高圧経済を多くの人は『コロナ禍だから仕方がない』と考えてきた。だが、ワクチン普及でコロナ禍はいずれ鎮静化する。そうなれば異例の政策は免罪符を失い景気の過熱や高インフレは現実味を帯びる」と、渡辺浩志・ソニーファイナンシャルホールディングス・シニアエコノミストは、米国の長期金利の上昇を懸念している。
経済の実態と乖離した日本株のバブルはどこまで行くのだろうか? たまには同誌のような地道な経済分析に目を通してみるのもいいだろう。(渡辺淳悦)