世界10か国の、在宅勤務を頻繁に行う従業員の41％が在宅勤務に不満を持っていることが、米国ミシガン州に本社を置くオフィス家具メーカーのスチールケースの調査でわかった。2021年3月23日の発表。完全に満足している人は19％に過ぎないという。
世界中の多くの企業が在宅勤務を強いられるなか、それによる生産性やエンゲージメント（会社への愛着心）の低下や、イノベーションが起こりにくくなることによる企業の損失は小さくないようだ。
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コロナ禍でオフィスが変わる……（写真はイメージ）
従業員の自宅の作業環境「ベッドやソファ」28％
調査によると、在宅勤務のメリットには「通勤しなくてよい」（37％）ことや「集中できること」（28％）が挙げられた。
その半面、課題では「孤立感」（38.4％）や「イノベーション/新しい考えの低下」（18.2％）、「意思決定スピードの低下」（14.9％）、「責任所在の明確化」（12.6％）があった。
企業も当初は短期間ということで導入をためらっていた従業員の働き方の選択肢について、真剣に考えるようになったようだ。その割合は、2020年4月時点から6か月後には、38％増加し、現在では世界の企業の87％が従業員の働く時間や場所を選択できるような柔軟な仕組みを目指すようになった。
自宅での適切な仕事環境の欠如も不満の要因の一つで、たとえば在宅勤務の従業員の36％は「気が散らない、集中できるスペースの確保」が難しく、28％はベッドやソファで仕事をしていることがわかった。9％が、依然としてベッドが仕事スペースになっているという。
ただし、すべての人が同じ課題に直面しているわけではなく、75%以上の経営幹部や管理職はデスクで仕事をこなし、46％が人間工学に基づいたチェアを使用しているのに対して、従業員となるとその数字は48％と24％と低くなり、「従業員の自宅での仕事環境の不備が顕著に現れている」と、スチールケースは指摘する。