コロナ禍で残業時間が大幅減少――。パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda(デューダ)」が、新型コロナウイルスの感染拡大による残業時間のへの影響について職種別の実態調査を行ったところ、2020年4～5月の緊急事態宣言前後で、全職種の平均残業時間が約7.5時間減ったことがわかった。
「訪問」や「対面」が抑制され、「営業」系の職種の多くで残業時間が減少した。
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緊急事態宣言で残業時間が減った
最も大きく減少したのは「基礎研究」
調査では、2020年4～6月の1か月あたりの平均残業時間と、それが同年1～3月と比べてどう変わったかを聞いた。
20年4～6月の回答者全員の1か月あたりの平均残業時間は20.6時間。緊急事態宣言前の1～3月の平均（28.1時間）と比べると7.5時間短くなった。
コロナ禍のなか、残業時間が最も大きく減少したのは「基礎研究」で、18.3時間減少して25.4時間になった。次いで「コンサルタント」が17.4時間減少の21.6時間、3位は「技術営業」で17時間減少して19時間になった。
残業時間が減った上位20職種の中に多くランクインしたのは、営業系の職種。業種別に営業系の職種は16に分類されているが、全16種の20年4～6月の残業時間は1～3月と比べると月平均で8.9時間減少と全体平均の7.5時間を大きく上回った。
「感染防止を目的に、取引先や見込み顧客への訪問営業や対面営業が抑制されたことなどが、残業時間の大幅な減少につながったと考えられる」という。