新型コロナウイルスの感染予防で非接触化が重視され、企業でもウェブ動画の利用がさまざまなシーンで進んでいる。
企業向けに動画配信プラットフォームなどを提供している株式会社Jストリームが、コロナ禍の環境下での動画の活用について、企業担当者にアンケート調査を実施したところ、約8割がコロナを契機に業務に動画を取り入れたと回答。また、9割近くがコロナ対策としての動画の有効性を実感していることがわかった。3月23日の発表。
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終わりが見えないコロナ禍のなか、企業ではソリューションとしての動画活用が進んでいる
社外向けでは会社説明や商品デモにも活用
「コロナ環境下における動画活用に関する調査」によると、自身が担当する業務で動画を活用する施策を企画・運営した経験を持つ、全国の20～60代の経営者や役員、会社員（有効回答は1770人）のうち、ウェブ会議やオンライン面談を除いて、この1年で採用した動画活用策を、社内向けと社外向けに分けて聞いたところ、社内向けで最も多かったのは「教育・研修」の43.3％で、次いで「業務マニュアル」の32.5％、「トップのメッセージ」の30.5％と続いた（複数回答）＝下表参照。
回答者からは、
「トップの年次あいさつなど動画で社員に視聴してもらえる環境つくりをしたことで、テレワークの推進にもプラスに働いた」
「従来社員全員を集め実施していたものを、配信にしたことによって、地方営業所からの移動時間のムダが省け、また密を防ぐことができて好評だった」
などの声が寄せられた。
社外向けでは、「会社説明」(29.5％)と「商品説明・デモ動画・実演販売」(27.8％)の1、2位が、3位「一般向けセミナー」(19.6％)以下に大きく差をつけた。
コロナ禍のなか、採用活動のオンライン化や商業施設、大型小売店などでの実演販売にアバターを使ったデジタル手法が拡大したことがメディアで報じられた。「特にない」も10.4％あった。
また、動画活用施策の質問で「特にない」と回答した人を除く1586人で、新型コロナウイルスの感染拡大が動画活用策の導入の契機になったと考えているのは、79.9％（「そう思う」41.6％と「やや思う」33.8％の合計）だった 。
さらに同じ1586人に、導入した動画活用策の社内評価を聞くと、16％の人が「大変良かった」、66.6％が「良かった」と答え、社内で一定の評価を得たことが示された＝下の円グラフ参照。
「良くなかった」は2.8％、「あまり良くなかった」は14.6％だった。
動画は「新しい働き方」のソリューション
同様に、動画活用策がコロナ対策に有効だったかどうか聞いたところ、「大変有効」(34.2％)と「やや有効」(54％)を合わせた88.2％が効果を感じていると回答した＝下の円グラフ参照。
調査で回答者の9割近くが、コロナ対策としての動画の有効性を実感していることについて、Jストリームでは「動画活用策は、時間や場所に関わらず情報を多数の人に届けることができる『1対N』の発信が可能」と説明。コロナ禍での「新しい働き方」では、生産性の向上のソリューションになる可能性を秘めていることが示されたと分析している。
回答者全員に「動画活用策の良い点」を聞いた(複数回答)ところ、最も多かったのは「理解度が高まる・伝わりやすい」で47.2％。次いで「時間を選ばない」（44.6％）、「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる」（34.3％）などが上位にランクされた。時間的な制限を受けずに臨場感を添えられるなど、情報の伝達力や利便性に対する評価が高いことが示された。
回答者からは、
「今まで紙ベースだったので、うまく伝わっていないこともあった。動画にすることでわかりやすくなり理解度が増した」
「これまでペーパーでの情報提供が主であったが、視覚的な情報提供を行うことで、イメージをもってもらうことができ、こちらの伝えたいことが、概ね伝わったのではないかと思う」
などの意見が聞かれた。
なお、調査は2021年3月2日～9日に実施した。