新型コロナウイルスの感染拡大が、転職の動機づけにも変化を及ぼしていることがわかった。
転職サービス「doda（デューダ）」を運営するパーソルキャリア株式会社が、2020年4月の緊急事態宣言の前と後に分け、それぞれ時期の転職経験者を対象に転職理由を調査したところ、宣言の解除後では個人の将来を見据えた目標を掲げるケースが多くなった。2021年3月22日の発表。
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コロナで転職理由は将来見据える傾向にシフト
緊急事態宣言前は「社内の雰囲気が悪い」が1位
調査によると、緊急事態宣言前の転職理由は、1位の「社内の雰囲気が悪い」（12.5%）に加え、4位タイの「人間関係が悪い/うまくいかない」（5.9％）、9位「尊敬できる人がいない」（3.8％）といった、人間関係にまつわるものがトップ10に並んだ＝下表参照。
4位タイの「ハラスメントがあった（セクハラ・パワハラ・マタハラなど）」（5.9％）や、7位タイの「個人の成果で評価されない」（4.5％）や「雇用形態を変えたい」（4.5％）などを合わせて、職場の働く環境に関する理由が大半といえる。
一方、宣言の解除後となると、1位「給与が低い・昇給が見込めない」（9.7％）、2位「スキルアップしたい」（8.0％）や、7位の「他にやりたい仕事がある」（5.2%）などが、宣言前より順位を上げた。個人的な目標を掲げるなど、将来を見据える傾向にシフトしている。
パーソルキャリアは、
「背景にはコロナ禍で会社が業績不振に陥り、給与が下がった、あるいは『このままこの会社にいてよいのか』といった不安が生じたことが考えられる」
と分析している。