休暇が取りやすい環境づくり必要
有給休暇をめぐっては2019年4月から順次施行された働き方改革関連法で取得が「義務化」されるなど、企業では休暇が取りやすくなるよう環境づくりが進められている。調査では、継続して「上司・会社は休暇取得に協力的か？」との問いが、2020年は「はい」と答得た人が65％で、前年(53％)より12ポイントアップした。
しかし、この質問に対する「はい」の回答を世代別にみると、「50代」が70％、「35～49歳」64％、「18～34歳」61％と、若い世代ほど低下する傾向にあった＝下のグラフ参照。
「わからない」という回答も、「50代」18％、「35～49歳」19％、「18～34歳」25％と、若い世代ほど多かった。
これらから、同社では「会社や上司は休暇についての方針を明確にし、社員にとって休暇が取りやすい環境づくりを意識していく必要がある」と指摘した。
