新型コロナウイルスの感染拡大の影響による自粛生活や節約志向の高まりで、100円ショップが好調だった。
大手を中心とした2020年度の売上高が過去最高を更新することがほぼ確実になったと、帝国データバンクが2021年2月20日に発表した。
-
最大手のダイソー(上)やキャンドゥ(下)はじめ、100円ショップの店舗数は8000店規模に迫る
店舗数、10年間で4割超も増加
帝国データバンクの調査によると、ダイソー(株式会社大創産業＝広島県東広島市)やセリア(株式会社セリア＝岐阜県大垣市)、キャンドゥ(株式会社キャンドゥ＝東京都新宿区)など大手を中心とした2020年度の100円ショップの売上高（事業者売上高ベース）は、11年連続で増加する見通しとなった。セリアなどで過去最高の売り上げを見込むなど各社の業績好調を背景に、業界全体でも売上高で過去最高を更新することがほぼ確実という。
100円ショップはこれまで、ファッション性や実用性に優れたアイテムを安価で提供して支持を集め規模を拡大してきた。帝国データバンクによると、店舗数は2019年度期末時点で7600店を超え、10年間で4割以上増加。19年度の売上高は8722億で10年連続で増えた。
コロナ禍に見舞われた20年度は店舗休業などの影響を受けたものの、外出自粛の巣ごもり生活で家の中のことに費やす時間や金額が増し、生活雑貨を中心に幅広いアイテム需要が拡大。100円ショップの業績に追い風になったようだ。
帝国データバンクによると、総務省の家計調査を基に算出した20年度中の雑貨支出は総じて前年を上回って推移。とくに20年度第3四半期(10～12月)では前年を1割超上回るほか、最初の緊急事態宣言が発出された第1四半期(4～6月)でも前年を上回っており、生活用品や雑貨類への需要は通年を通して旺盛だったことが示されている。
「雑貨類の中でも、巣ごもり時間が増えたことで室内雑貨類などの需要が高まった。コロナ禍で外食が手控えられた一方、中食や自炊ニーズが高まったことで鍋などキッチン用品の需要が伸長。また清掃商品や生活消耗品、手芸品、インテリア用品など『おうち空間』を飾る雑貨需要が増加したことも背景として挙げられる」と帝国データバンクは分析している。