東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長による女性蔑視発言が世界中で炎上するなか、国際オリンピック委員会（IOC）が「森会長の発言は完全に不適切」という声明を発表。当初は「（森会長の謝罪で）この問題は終わった」という「幕引き発言」をしていただけに、「とうとうIOCが東京を見捨てたのか！」との臆測が広がっています。
さらに、このタイミングでIOCの公式ホームページやツイッターが、2022年の「北京冬季五輪モード」に変わったことから、「やっぱり東京五輪は中止なのか」「バッハ会長の関心は北京に移っている」といった声も。海外メディアの報道では、「森会長辞任」がジワジワと現実味を帯びてきました。
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東京五輪・パラリンピックは風前の灯火……
IOCも必死？「森発言は完全に不適切」声明ににじみ出る焦燥感
先日の記者会見で森会長は、「東京五輪開催の問題は『世論』だ」と、まるで開催の中止や延期を求める「世論」が障害となっているような発言をしましたが、皮肉なことにその「世論」を完全に見誤ったことが「大惨事」を招いています。
女性蔑視発言をめぐる対応の鈍さに日本国内だけでなく世界中の「世論」が大反発！ さらに、沈静化を図ろうとする関係者の発言があまりにも「とんちんかん」すぎて、火に油を注ぐ結果となってしまいました。
そんななか、当初は「味方」だったはずのIOCまでが、「森会長の発言は完全に不適切」という声明を発表。衝撃が広がっています。
The recent comments of Tokyo 2020 President Mori were 'absolutely inappropriate' and in contradiction to the IOC's commitments and the reforms of its Olympic Agenda 2020
（東京五輪組織委員会森会長の発言は完全に不適切であり、IOCの取り組みや五輪改革案のアジェンダ2020と矛盾している）
「absolutely inappropriate」（完全に不適切）というかなり強い表現から、IOCの断固とした決意のほどが伝わってきます。
当初は「森会長は謝罪をしたのでこの問題は終わったと考えている」というコメントを早々に発表していたはずのIOCですが、態度が急変した背景には予想以上の「世論の反発」がありました。
スポーツ専門メディアの解説によると、とにかくIOCは日本国民の「オリンピック離れ」を危惧しているとのこと。世論調査で中止や延期を求める声が高まっていることから、森会長の発言が「オリンピックのネガティブイメージをさらに強めた」との危機感を感じているそうです。
さらに、国際世論の反発も「想定外」だったそうで、自分たちに火の粉が降りかかってくることを恐れたIOCがあわてて声明を出した、というのが実情のようです。
