「アメリカでは誰も五輪を話題にしない」
こんな問題点を指摘する声があった。
「運営には、12万人のボランティアが必要です。この状況の東京でボランティアする人がそれだけ集まるだろうか。金をいくら出そうが、お上がいくら開催したがろうが、現場は回らない」
「組織委会長の森喜朗氏は『無観客でも絶対にやる』と執念を燃やしているが、どう考えても中止の一択だな。だいたい森喜朗氏の名前が悪かった（笑）。森喜朗→シンキロウだからね。後世『東京オリンピック2020は蜃気楼だった』と呼ばれることになるだろう」
「その代わり、幻に終わったわけだから、記念コインとか、関連グッズの価値は大いに上がるでしょうね。買っておこうかな」
世界的にもオリンピックにこだわっているは日本だけという声も。
「すでに海外では東京五輪の話題すら存在しません。昨年春、米国のメディアは東京五輪を延期すべきと大々的に発信、結局、今年に延期になりました。昨年12月、米国の新聞社で記者をしている友人に、米国民の関心度を質問してみたが、『もう夏頃からメディアも報道しないし、米国人は誰も関心を持っていないよ』と失笑されました。世界から見ると、東京五輪に興味を持つ人が非常に少ないということです」
また、こんな見方も。
「五輪を中止するかしないかはIOCが決めることなので、日本側が中止する、すなわち会場を提供しないということになれば賠償金を要求されるといわれています。もちろん税金での負担です。だからIOCと日本、どちら側も中止と言えないチキンレースの最中なのです」
そこで、アメリカに期待する声が多かった。
「私が、バイデン次期大統領に期待するのは、アメリカが早期にオリンピック棄権を表明すること。アメリカが棄権に動けば、米テレビ局も手を引くし、ヨーロッパ諸国も追随する。参加国が大幅に減ってIOCも中止を余儀なくされます」
地方の人からはこんな意見があった。
「IOCは日本国民が望んでいるというが、東京都以外はオリンピックの恩恵に預かることはない。箱モノだって東京都とその周辺だけ。地方には一切利益がないのだから、開催するなら東京都民の税金ですべてやるべき。今までオリンピック関連で使った国民の税金も都民税で返してほしい」
その都民からはこんな要求があった。
「会場近くに住む都民、納税者です。もし、コロナ蔓延中に本当に実施したいなら、無観客、選手・スタッフは試合会場とオリンピック村から一歩たりとも出ないようお願いします。検査は毎日2回以上実施、費用は自国負担。陽性になった場合、自国の手段・費用で即帰国。日本での治療はやめる。移動はどんな短い距離でも公共交通機関を使用しない。期間中、観客を含め、選手スタッフ以外の入国は一切認めない。会場の清掃費用くらいはホスト国の日本で支払うことは認めますが...」
（福田和郎）