GoToと同様、引っ張るだけ引っ張って突然ギブアップか
ネットでも「中止にすべきだ」という声が圧倒的に多かった。ヤフーニュース「みんなの意見」のアンケート調査で、「東京五輪・パラ、2021年夏に開催すると思う?」と聞くと、2020年12月16日15時現在、投票数は3万9118票で、「中止になると思う」(78%)、「開催すると思う」(11.9%)、「再び延期になると思う」(7.4%)、「分からない」(2.7%)という結果だった。8割近くが「中止になる」と予想した。
国際ジャーナリストの高橋浩祐氏は、こう投稿した。
「世界の新型コロナ感染者数と死者数は右肩上がりで、どの国も五輪どころではないのが実情だ。国内をみても、東京五輪の延期に伴い、大会経費は総額1兆6440億円となった。これだけの費用を五輪開催に投じるのであれば、ひっ迫する医療現場で必死に頑張っている人々やコロナ禍で仕事を失った生活困窮者への支援に充てるべきではないか。また、日本ではあまり報じられていないが、日本のコロナ対策の安全を不安視する報道が海外では少なくない。人口100万人あたりの検査件数がいまだ世界220か国中151位にとどまる。五輪を開催するのであれば、もっと検査体制を完備し、市中感染をきちんと追跡し、収束させる努力をまずすべきではないか」
本当に開催できるのか、疑問の声があふれていた。
「開催できるというなら、その根拠を示したらいい。トランプ大統領の選挙疑惑と同じ。世界のコロナ感染がいつおさまるのか。アメリカはコロナで亡くなった人30万人を超え、バイデン次期大統領はコロナ対策最優先で、オリンピックなど眼中にないのでは。オリンピックは世界から選手と観客がきて初めて成立する。足元の東京でも先ほど新規感染者が678人(12月16日15時発表)になりました。やがては1000人超えまでいくでしょう。政治家なら『コロナに打ち勝つ』みたいな精神論を言わず、現実をしっかりみてほしい」
また、小池都知事の「上から目線」の発言にカチンときた人が多かった。
「『国民や都民のみなさんは現在を見ています。私たちは将来に備えてのことを考えています』って、ずいぶんな上から目線。小池知事、国民は、現在も将来も見据えて、開催はやめたほうがいい、と申し上げているのです。多くの人が望んでいないオリンピックを、なぜ開催するのかという意義を問いたい。まずは、国民の懸念が払拭できるコロナ収束の見通しを説明すべきではないでしょうか?平和の象徴のオリンピックでパンデミックを引き起こしたら、それこそ汚名ですぞ」
「都民です。東京都は都庁職員約1000人を五輪組織委事務局に出向させることを決めています。知事のいう開催に備えての措置です。コロナ流行で医療機関ひっ迫のなか、都庁職員は1000人単位で出向をさせる余裕があるのですか。納得できません」
「鼻っ柱の強い小池さんをギャフンと言わせるには、IOC(国際オリンピック委員会)が中止を決断することだが、それには、『WHO(世界保健機関)による中止勧告』『米国の不参加表明』『各競技団体による不参加表明』などが必要だろう。しかし、WHOの専門医がいくら子供向けとはいえ、『サンタクロースはコロナの免疫を持っています』などという寝ぼけたことをいっている状態だからな」
東京五輪は「GoToトラベル」と同じ結果になるのでは、という声も多かった。
「東京五輪はGoToと同じで、引っ張るだけ引っ張って、突然ギブアップという最悪な流れになるでしょうね」
「GOTOと同じ結末になるだろう。コロナの見通しも立っていないのに、現時点で開催を強調すること自体ナンセンス。五輪ともなると、世界中から人が移動してくるからGoToどころではない。感染拡大を懸念して年末のGoTo中止を決めたばかりなのに、五輪開催を強調するのは大義としても成り立たない。それに欧州やアフリカの選手の予選はいつやるの? ウイルスは忖度しないよ。これまでのやり方で打ち勝てる相手ではないことが、まだわからないのか」