きょうは、40代後半のSさんです。お仕事、なんだか大変そうですね。
「今、会社がコロナ不況のため、週休3日を検討しているんです。リストラをしない、人員削減をしないように、会社がとった方針ですが、このまま今の会社に居続けることに対して不安を感じます。私の会社は週休3日になったことで、その分の給与が削減されるのですが......。それで会社が持ち直してくれればいいのですがね」
週休3日制で給与が減るのはふつう?
コロナ不況で大企業が週休3日、週休4日、休業制度などさまざまな方針を打ち出しています。なかには週休3日制で、1日8時間勤務×5日=40時間を、1日10時間勤務×4日=40時間として勤務時間を同じにして給与体系を変えない企業もありますが、一般的に勤務時間が減るのであれば、給与が減ると考えるのがふつうでしょう。それでもいきなり、リストラや早期退職を言われるより、いいかもしれません。
とはいえ、収入が減ることで生活費、住宅ローンなどの支払いにも影響が出ることもあるでしょう。無責任なふうに聞こえるかもしれませんが、ここからは考え方で差が出ると思います。
週休3日制を会社のリストラのための準備だと捉える方がいるかもしれませんが、そうではなく、働き方の選択肢を考える機会ができたと考えてみてはいかがでしょうか。
これまでも「いつかは将来のことを考えないといけない」と思っていても、日々の生活の忙しさにかまけて、考えることを後回しにしてきた方が多いと思います。実際、私もそうですけどね。
今回のコロナ禍は、強制的に考える時間を作ってくれた。そんな存在なのかもしれません。たとえば、コロナ禍で国の制度を使って休業補償が出ている会社に勤める人は、考え方が大きく2パターンに分かれたようです。
(1)給与はもらえるため、単純に休みが増えることを喜ぶパターン
(2)休み中に、次に備えて準備をするパターン
同じ時間を休むとしても、過ごし方によって大きく差が出ます。日曜の夜「サザエさん」を見ながら「明日会社に行きたくないな」と一度は思ったことがあると思いますが、そんな理想の日が急にやってきて「来週から週3日制度にします」と言われたら、Sさんはどうですか? 困りませんか。やはり人間は準備ができていないと、うろたえるものです。