1年前の今ごろには日本や世界が感染症のパンデミックに襲われることなど考えてもいなかった。コロナ禍にある世界がこの後にどうなっているかを予測することは難しい。
本書「コロナ後に生き残る会社 食える仕事 稼げる働き方」は、そうした中でも、経営戦略の専門家が状況を読み解いて、コロナ後に確実に起きると思われる変化を見通したもの。その変化の第一は、世界経済は大きく縮み、元の状態には戻らないということ。企業は「縮んだ経済」に合わせて戦略を立てる必要があるという。
「コロナ後に生き残る会社 食える仕事 稼げる働き方」（遠藤功著）東洋経済新報社
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ポストコロナの時代は「プロフェッショナル」の時代！？
コロナ禍後も「70％エコノミーが妥当」なレベル
著者の遠藤功さんは、経営コンサルタント。米ボストンカレッジで経営学修士(MBA)を得て、複数の外資系戦略コンサルティング会社に勤務。2020年6月末に欧州最大の経営戦略コンサルティング会社、ローランド・ベルガーの日本法人会長を退任した。多くの企業のアドバイザー、経営顧問を務め、次世代リーダー育成の企業研修に携わっている。良品計画やSOMPOホールディングスなどの社外取締役を務める。
こうしたキャリアを持つ遠藤さんの予測では、世界経済は、コロカ禍が明けた後でも「70％エコノミーが妥当」なレベル。企業は、それに合わせて「身を縮める」しかなく「生き残るためには、痛みを伴う施策を断行せざる得ない会社も出てくるだろう」という。
すでに実際に縮小に動いている企業もある。日産自動車は生産能力を540万台に減らすと発表。2018年には720万台だったから、4分の3になる。日産は2019年に660万台に減らすことを発表しており、コロナ禍で120万台の追加削減を決めたことになる。
コロナ禍ではまず、インバウンドが姿を消してしまったことに代表される「移動蒸発」が起き、このことが「需要蒸発」の引き金を引き、「雇用蒸発」につながった。いわば「蒸発のドミノ倒し」。倒れたドミノをすべて組みなおすのは容易ではない。これが「70％エコノミー」が続くとみる所以だ。