新型コロナウイルスの感染拡大の中で、感染予防の手洗い消毒やマスク着用はあっという間に日常化した。自分たちでできることは自分たちで行うという日本人の価値観の発露でもあるが、その国民性から、ウィズコロナから、コロナ禍を脱したアフターコロナへの移行は、欧米などより早く実現する可能性があるという。
本書「ニューノーマル時代のビジネス革命」は、アフターコロナのニューノーマル時代を先取りしたと考えられる企業事例を紹介。今後の事業について考えている企業が新時代に適応するためのヒントが盛り込まれている。
「ニューノーマル時代のビジネス革命」(日経クロストレンド/藤元健太郎著)日経BP
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いち早くモバイルオーダーを導入しコロナ禍をしのいだ
その場しのぎのロナ対策では「革命的存在」にはなり得ない
著者の藤元健太郎さんは、長くインターネットビジネスのコンサルティングに携わり、2002年からデジタル領域の分析・コンサルティングファーム、D4DR（ディフォーディーアール）代表取締役社長を務めている。本書の内容は、2020年4月に雑誌「日経クロストレンド」に寄稿した記事を整理しなおしたものだ。
本書では「ニューノーマルにおけるビジネスコンセプトと事業機会を4つのキーワードで整理することを試みた」として、Traceability(トレーサビリティー)、Flexibility(フレキシビリティー)、Mixed Reality(ミックスドリアリティー)、Diversity(ダイバーシティー)―の4語を列挙。それぞれに1章ずつを割り当て詳しく解説している。
コロナ禍後の新たな生活様式の下では、ビジネスで革命的存在になれる可能があるものは、ほとんどがコロナ（予防）由来ではあるが、コロナに直面してからとられた対策では、その場しのぎにはなり得ても、革命的存在にはなり得ない。
たとえば、コロナ禍では飲食店が大きな打撃を受け、営業自粛の代替策にテイクアウトを急きょ開始したところが多い。だが「テークアウト始めました」だけで次々と客がやってくるわけではない。
そうした中で、吉野家は独特のアプローチでコロナ禍を克服。コロナとは関係なく計画した商品販売方法のマルチ化が、コロナ禍で切り札的役割を果たし、そのことが「フレキシビリティー（柔軟性）」で紹介されている。