平成元年（1989年）と令和元年（2019年）の世界のトップ企業の時価総額（株価×発行済み株式数）ランキングをみると、平成元年では1～5位を日本企業が占め、トップ10のうち7社までが日本企業。海外企業は米国2社、オランダが1社だった。
それが30年後の令和元年にどうなっているかというと、1～5位をGAFAと呼ばれるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンとマイクロソフトの米国企業が占め、トップ10のうち8社が米国企業になった。残りの2社は、アリババとテンセントの中国企業で、多くをIT企業が占めた。
30年間を隔てて起きた、この様変わりの原因はなんだろうか――。本書「GAFAの決算書 超エリート企業の利益構造とビジネスモデルがつかめる」によれば、それらのことは、決算書を読み解けばすべてがわかるという。
「GAFAの決算書 超エリート企業の利益構造とビジネスモデルがつかめる」（齋藤浩史著書）かんき出版
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「東急」の事業は多彩だ（写真は東京・渋谷の「SHIBUYA 109」）
キャリアアップにつながる
分野を問わず、あらゆるビジネスパーソンにとって、決算書（財務諸表）の内容が読めることはキャリアアップにつながる。しかし残念なことに、単調にみえる数字の羅列に疲れてしまって興味を失い、途中で学習を断念してしまう人が多いそうだ。
かつて米証券会社勤務や世界各国の中央銀行、国営企業などで調達業務を行ってきた著者の齋藤浩史さんは、決算書の重要性を知る経験から、その状況を憂慮。また、教鞭をとる米マサチューセッツ州立大のMBAの学生らが、決算書をはじめ、キャリアアップのためならなんでも吸収していこうとするアグレッシブさに触発され、日本の大望ある若者らのためにもと、本書の執筆を決めたという。
本書は「これまでの決算書に関する書籍のような、広すぎる読者層に向けたぼんやりしたものではなく、MBAの学生を代表とするキャリアアップや起業を目指す人材に必要になる『決算書の読み方』を提供する」と、齋藤さん。
具体的には、GAFAとマイクロソフト、それに近年成長の速度を速めている動画配信のNetflix(ネットフリックス)などの決算書を分析し、複数の側面からその強さについて分析を試みる。 決算書の学習が苦手な人も、「企業の稼ぐためのビジネスモデル」を知るために決算書を読んでみるようにすれば、自身の学習モチベーションが変わるという。