「任天堂ゲーム機を買って日本の右翼を喜ばせるな」
さて、日韓の対立が懸念されるなか、日本製品不買運動は依然として収まっていないようだ。日本企業の撤退が相次いでいるのだ。中央日報（6月2日付）「日産・オリンパス・GU... 韓国を離れる日本企業」が次々と韓国を離れる日本企業の実態を紹介している。
「日産自動車が6月1日、韓国から撤収することを韓国日産の公式サイトで発表した。日産は不買運動の情報を提供するウェブサイト『ノーノージャパン』のリストに掲載されている。韓国輸入自動車協会によると、今年（1～4月）日産は813台、インフィニティ（編集部注：韓国では日産と別ブランド）は159台が売れたが、それぞれ前年同期より41％、79％減った数値だ。業界関係者は『日産は不買運動に耐える体力が弱かった』と話した」
ファッション業界はさらに深刻だ。ユニクロの姉妹ブランドである「GU」（3店舗）とデサントのキッズブランドである「ヤングアスリート」（47店舗）も韓国市場から撤収を決めた。業界関係者は「特に、若年層世代から日本不買運動でブランドに対する反感が大きくなった」と語った。
「オリンパスもカメラ事業を6月末まで終了する。直営店とオンラインショッピングモールも廃店する。ただし、医療事業と科学ソリューション事業部門は韓国内市場で維持することにした。オリンパス関係者は『カメラ事業の収益性を向上するために努力してきたが、期待する成果の達成が難しかった』」と説明した」
そして、中央日報はこう結んでいる。
「財界では今後も日本企業の韓国撤収が続くものとみている。日本産消費財に対する否定的な認識が根付き、代替材を見つけた韓国民の消費行動が変わっているためだ。（任天堂のゲーム機などごく一部の商品で売れている例があるが）必要に応じて特定の日本ブランドを購入する行為はやめるべきだという声が高まっている。誠信（ソンシン）女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）教授は『任天堂のゲーム機を買おうとする人が列をなしている姿を見て日本の右翼とメディアがどれほど嘲笑うだろうか。個人の選択は尊重するが、最低限の自尊心を守るようにもう一度考えてほしい』と話した」
（福田和郎）