「無観客」での開催の可能性にも言及
東京五輪・パラリンピックのメイン会場になる新国立競技場
バッハ会長に続いて、IOCの実務担当者が即座に二の矢を放った。来年の東京五輪の開催の可否の判断の時期について、素早く言及したのだった。
共同通信（5月22日付）「10月が五輪開催判断の重要時期 IOCコーツ氏、地元紙に」が、こう伝える。
「東京五輪の準備状況を監督するIOCのジョン・コーツ調整委員長が、1年延期された東京大会について、10月が実施できるかどうか判断する重要な時期になるとの見通しを明らかにした。地元のオーストラリアン紙が22日までに伝えた」
コーツ氏は206か国・地域から1万人を超える選手や関係者、ボランティアが集まる大会と新型コロナの状況について現実問題を指摘。「ワクチンがないか、あっても世界中で共有するには十分でないことを想定する必要がある」とした上で、再延期はできないとの考えを改めて示した。
このように、いきなりIOCから「最後通牒」を突きつけられた形の日本側だが、反応はどうだろうか。
日刊スポーツ（5月22日付）「来夏無理なら五輪中止 バッハ氏が森会長の『断言』に続き見通し示す」が、日本側のトップの森喜朗会長の動向について、こう伝える。
「組織委の森喜朗会長も日刊スポーツのインタビュー（編集部注：4月29日付同紙『五輪中止回避へ先手打ち延期提案、森会長語る舞台裏』）で、来夏も新型コロナの終息が見込めなかった場合は『2022年への再延期はない。中止になる』と断言していた。五輪主催者（IOC）と大会運営の各トップが同様の見解を示したことで、『来夏に開催できなければ中止』という考え方は、事実上、IOCと組織委の共通認識と見るほうが自然な状況だ」
同紙の4月29日のインタビューでは、森会長は、
「感染症がどうなるか分からない。2年の方が安全だと誰もが考える。だから一応、（3月24日のバッハ会長と安倍首相の電話会談では）提示したが、首相は『1年にしましょう』と言い、決まった。現実的には選手のこと、大会運営上の問題を考えても2年延期はありえなかった。22年は北京冬季五輪があるし、その2年後にはパリ五輪がある。2年後なら中止になる」
と語ったのだった。