新型コロナウイルス拡大によって、来夏に延期された東京五輪について、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は2020年5月20日、英BBCのインタビューに応じて、「来夏の開催が無理になったら中止にする」と語った。
さらに1年の延期、あるいは2024年パリ五輪とのずれ込みまで考えていた日本側にとっては寝耳に水の発言だった。
「IOCから言い出したくないので、日本側から言わせる事実上の東京五輪中止勧告だ」
という見方が出ている。
ネット上では
「来夏までに新型コロナが終息するはずがない。もう中止にしようよ」
という意見が圧倒的だ。
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東京五輪・パラリンピックは中止に？（写真はイメージ）
バッハ会長「もともと中止は安倍首相が言い出した」
英BBC日本語版オンライン（2020年5月22日付）「『東京五輪の中止、理解できる』」とIOC会長 BBCインタビュー」の掲載されたバッハ会長とのやり取りをよく読むと、バッハ会長は終始、
「東京五輪が来夏開催できない場合、中止せざるを得ないのは理解できる」
として、もともと日本の五輪組織委から中止を言い出し、日本側の立場は理解できるという主張を貫いていることが透けて見える。つまり、裏を返すと、仮に中止に追い込まれた場合、それは日本側の責任だといっているわけだ。
BBCには、たとえば、こういうやり取りがある。
――安倍晋三首相は、日本が新型ウイルスを抑え込めないと大会開催は「難しい」と認めている。一方、日本医師会の会長は（大会が開催できるかどうかは）ワクチン開発にかかっているとの見方を示している。この見解に同意するか？
バッハ会長「この質問については、世界保健機関（WHO）の助言を頼りにしている。私たちは一つの原則を確立している。それは、大会を全参加者にとって安全な環境で開催することだ。世界が1年後、2か月後にどうなっているのか誰もわからない。
2022年北京冬季五輪は、東京五輪のわずか半年後の開催となる。安倍氏は私に、日本にとっては来夏が『最後の選択肢』であることを明確にした。日本の大会組織委員会は、新型コロナの影響で1年延期された大会について、代替案はないとしている。率直に言って、これは理解ができる。組織委員会が3000から5000人の人をいつまでも雇うことはできないからだ。
主要な団体のすべてのスポーツ競技予定を毎年変えるわけにはいかない。選手たちを不安定な状態に置いておけない。将来の五輪大会とあまり重複させられないので、日本の組織委員会による今回のアプローチは一定の理解ができる」
つまり、日本側から来年延期になるようだったら代替案はない、中止にすると言い出したというわけで、それを「理解できる」というのである。また、こんなやり取りもある。
――東京五輪の開催にどれくらい自信があるのか？
バッハ会長「私たちは異なるシナリオに備えなくてはならない。来年7月に開催できるようしっかり取り組んでいく。同時に、保健衛生の面から突きつけられるかもしれないシナリオを考慮すると、選手全員または選手の一部、他の参加者の隔離が必要になる可能性がある。とても多くのシナリオがあり、今すぐ取り組むのは簡単ではない。開催予定日の2021年7月23日に世界がどのようになっているかがはっきり見えたら、適切な決定をする」
――日本は新型ウイルスの感染者数が急激に減少しており、パンデミックの影響は他の国々よりかなり小さい。大会を無観客で開催せざるを得ないとの意見も出ているが、どう思うか。
バッハ会長「そうしたシナリオは臆測にとどまっている。私たちが望んでいることではない。なぜならオリンピック精神はファンが一体になることでもあり、これが大会を唯一のものにしている。ただ決断となると、WHO、選手たちや日本の組織委と相談する時間を与えてほしい」
と、「無観客開催」の可能性も示唆したのだった。