「サブスクリプション」という言葉が広く知られてきたのは1年ほど前からだが、さまざまな「サブスク」サービスが、それ以前から展開されている。
アマゾンやアップルなどのGAFA企業や、大手ストリーミング配信会社などの海外勢以外のサービスで、身近になっている「サブスク」サービスは現在、どれほどあるだろうか――。本書「サブスクリプション経営」によると、これまでのサブスクをめぐる概況は、日本の企業にとってはビジネスとして「まだまだ売上維持・拡大は難しい」のが実情という。
その理由は、サブスクビジネスが、IT化が進んだ現代ならでは新ビジネスなのに、多くの企業では従来の課金ビジネスと同一視してアプローチしており、市場を開拓してきれないためだという。
「サブスクリプション経営」（根岸弘光著、亀割一徳著）日本経済新聞出版社
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「サブスクリプション」導入で、企業改革？
消耗品の定期便、飲食店の定額サービス......
日本でサブスクリプション・ビジネス(継続課金ビジネス)の注目度が大きくアップするきっかけになったのは、サブスクの管理プラットフォームを提供する世界最大手で、米国のズオラ(Zuora)社が2018年11月に東京で開いたカンファレンスだったという。
このイベントの直後から、産業界でサブスクサービスへの取り組みが目立つようになった。
「売り切り」モデルのビジネスを踏襲してきた日本の「モノ売り」の会社が、消費者の体験や価値観にアピールして「利用」を促しながら、成長の糧にするモデルの提案に共感。当初はITサービスに限られていたが、ITの進化・拡大や物流環境の改善などで、他の業種でも参入が容易になり、電化製品やその消耗品の定期お届けサービス、飲食店の定額サービス、ネットを使った製品の定額宅配サービスなど、展開は多彩になっている。
現代では商品が多様化、多種類化してはいるが、多数の類似商品が出回るようになり、じつは商品間では差がなくなってコモディティ化も進んでいる。
そのために企業間では価格競争に突入し、そこへ高度に効率化を実現している海外企業が台頭、国内市場でも劣勢に立たされているという。この価格競争から逃れるために、モノ売りからの転換が模索されるようになり、2010年を過ぎたころから、「サブスク」ビジネスが取り沙汰されるようになり、その後、年を追って各企業はサブスクのサービスへの取り組みを拡大してきたのだ。