新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、世界の金融市場が混乱しています。とくに2月中旬からは、主要国の代表的な株価指数（東京株式市場では「日経平均株価」や「TOPIX」が、それに当たります）にも短期間で大きな下落が見られます。
投資信託も例外ではありません。基準価額が大きく下落しているものも少なくないのです。なかには1000円を下回っているものもあり、投資信託を保有している人からは「このままでは基準価額が0円になってしまうのではないか」という心配の声が聞こえてきます。
そこで、あらためて基準価額について押さえておきたいと思います。
-
どうしよう！？ 投資信託の基準価額が「0円」になる可能性は……
基準価額はなぜ変動するのか？
コロナ禍で日米欧の株式市場は大暴落
投資信託の基準価額は、保有資産の合計（「純資産総額」といいます）÷全保有者の口数の合計（「受益権総口数」といいます）で算出されます。
投資信託に組み入れている有価証券（株式や債券、不動産投資信託など）をすべて時価評価して、配当金や利子を足し合わせたものを「資産総額」といいます。海外の有価証券であれば、ルールに基づいて日本円に換算します。この「資産総額」から信託報酬などを差し引いたものを「純資産総額」といいます。
そして、「純資産総額」を、全保有者の口数を合計した「受益権総口数」で割ったものが、基準価額です。
では、なぜ基準価額は変動するのでしょうか――。
「純資産総額」が増えると基準価額は上昇し、「純資産総額」が減ると基準価額は下落します。
その「純資産総額」は、次の要因で変動します。
一つは、投資信託に組み入れている有価証券が変動したときです。組み入れている有価証券が上昇（下落）すると、純資産総額が増え（減り）ますから、基準価額も上昇（下落）します。
もう一つは、買付や解約があったときです。ただし、この場合、基準価額は変化しません。買付や解約があれば、それに見合う「受益権総口数」も増えたり減ったりしますから、この場合は基準価額は変化しないわけです。
つまり、投資信託の基準価額が上がるか下がるかは、組み入れている有価証券がこれから上がるかどうかにかかっているわけです。
