新型コロナウイルスの「震源地」である中国の企業から、感染の拡大が止まらない日本に、マスクの支援が続々と寄せられている。
新型コロナウイルスの感染拡大は、WHO（世界保健機構）が2020年3月11日に「パンデミック（世界的な大流行）」を宣言。世界的規模で拡大している。
その一方、昨年12月末に中国・武漢で「原因不明の肺炎の発生」を発表していた中国は、ウイルスの「封じ込め」に成果がみられるようになってきたとされる。感染の中心が、中国から日本を含むアジア、欧米に移っており、ようやく「元気」を取り戻してきた中国企業が、感染者の支援に乗り出している。
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中国企業が続々と「マスク」支援に乗り出す（写真はイメージ）
ファーウェイ、OPPO、Trip.com ......
中国のIT大手、アリババグループの創始者のジャック・マー氏は2020年3月16日、ツイッターにダンボールの山と飛行機の写真を投稿した。ダンボールの中身は「マスク」だ。マー会長はすでに日本に100万枚のマスクを寄贈しているが、米国にも100万枚を寄贈する。
マスクは、新型コロナウイルスの感染が中国で拡大していた際に、日本が支援物資を送ったことへの返礼という。寄贈されたマスクは、各地の医療機関などに配布されている。
スマホメーカーのOPPOも同日、中国版SNS「ウェイボー」で、新型コロナウイルスの感染拡大の被害が大きいドイツ、スペイン、フランス、イタリア、日本に、マスク各30万枚を寄付したことを明かした。
18日には、オンライン旅行会社のTrip.comグループが、日本と韓国、カナダ、フランスなど世界10か国に、合計で100万枚のマスクを寄贈すると発表した。
日本向けの10万枚は、これまでインバウンド誘致の戦略協定を結ぶ大阪観光局、北海道と北海道観光振興機構、横浜市、高知県、愛知県、大分県観光局の６つの地方自治体と観光局へ寄贈する。具体的な配布先や時期は、各自治体に一任する。
Trip.comグループの共同設立者兼会長の梁建章（ジェームス・リャン）氏は、「世界の協調行動により、一刻も早い感染症の収束を迎えられることを心から願っています。私どもからの寄贈が、世界各地において、お役に立てれば幸いです」と、コメントしている。
今回のマスクの寄贈は、2月に連携協定を結ぶ自治体・観光局から届いた「中国がんばれ！」の声援に対する御礼に対する気持ちと、日本の観光事業を応援する思いを込めているという。
さらに、通信機器大手のファーウェイ（華為技術）は19日、50万枚のマスクを日本に寄贈することを明らかにした。第1弾として同日、20万枚を愛知県の二つの大学病院に提供。残りは今後、他の地域の医療機関などに寄贈される予定だ。
「（マスクの寄贈が）世界各地でお役に立てれば幸いです」と話すTrip.comグループの梁建章（ジェームス・リャン）会長