海外投資家は「逃げ足」が早い！
逆バリは株価が狭い値幅を上下するような状況では有効性が高いものの、市場に大きなトレンドが出ていると、損する可能性が高くなる。
それにしても、なぜ日本の個人投資家は逆バリ派が多いのだろうか。コロナ・ショックのような下落相場で、利益を得るか、せめて大きく損しないためのヒントはあるのだろうか――。その謎を解明すべく、筆者は東京証券取引所（日本取引所グループ）が毎週公表している「ある指標」に着目することにした。
大相場を判別するための指標として利用できるものの一つに、「投資主体別売買動向」がある。「投資主体別売買動向」とは、投資家（法人、個人、証券会社、海外投資家）別にみた、日本市場の株式取引状況をまとめた一覧表だ。これは週ごとにまとめて公表され、公表タイミングは翌週の木曜（第4営業日）である。この指標において特に重要視されるのは、「海外投資家」の売買状況だ。
経験的に、「海外投資家」は上昇相場の早い段階で「買い越し」に転じ、下落相場の早い段階で「売り越し」に転じることが多い、とされている。
月次の売買動向を確認すると、2019年は1～3月が売り越し、4月が買い越し、5～9月が売り越し、10月以降が買い越しだった。
この動向は、2019年初めに日経平均株価が上昇を見せたのと反しているものの、その後は日経平均株価の値動きと概ね一致している。ちなみに2020年は1月、2月ともに売り越しだった。
また、週次の場合、2020年2月に海外投資家が「買い越し」だったのは第1週のみで、それ以降は「売り越し」だった。今回のコロナ・ショックで株式市場が下落へと転じたのは2月第3週以降で、海外投資家の逃げ足の早さがうかがえる。
「投資主体別売買動向（または、投資部門別売買動向）」は、公表まで4営業日のタイムラグがある点で短期売買には向かないものの、より長期的な目線で取るべきポジションの方向性を知るには、役立つことがあるのかもしれない。
証券会社によっては、自社のホームページで「投資主体別売買動向」を公開していることもある。興味がある人は調べてみると、おもしろいだろう。（ブラックスワン）