新型コロナウイルスの感染拡大で医療体制が取り沙汰されているが、2020年は夏に医療をめぐって「危機的状況」が発生する可能性があるという。
近年の例から、今夏も猛暑に見舞われることが予想されるが、今年はその時期に東京五輪・パラリンピックが開かれる。
湿度が高い日本の暑さに不慣れな外国人客のあいだで多くの熱中症患者が発生することが考えられるが、本書「病気は社会が引き起こす インフルエンザ大流行のワケ」(KADOKAWA)は、政府をはじめ関係組織が対策を尽くすどころか、危機を増幅しかねない行動をとっていると指摘する。
「病気は社会が引き起こす インフルエンザ大流行のワケ」(木村知著) KADOKAWA
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観客の中には熱中症患者が出ることも予想される
インフルエンザが流行する理由
本書はまず、冬になると毎年のように繰り返されるインフルエンザ流行の原因が「カゼでは休めない」という企業が強いる暗黙のルールを許す社会にあることを指摘。カゼでは休めないが、インフルエンザならば「出社禁止」だから、会社員はそれらしい症状を感じると病院で検査を受けることになる。
ところが、感染していても初期の場合は、ウイルスの増殖が不十分で「陰性」となることがしばしば。「休み」がお預けになった患者が、家庭内ではもちろん、通勤中や勤務先でウイルスをまき散らし、大流行を作り出すのだ。
結果的にカゼであっても、インフルエンザであっても、「体調が悪いときは休むべし」と本書は説く。カゼは薬では治らない。休養が一番の回復策だ。休んでも悪化する場合は病院で診てもらうようにすればいいという。
「カゼでは休めない」ルールを強化しているという意味では、市販薬のCMの罪が深い。カゼやインフルエンザの季節が近づくと、市販のカゼ薬のCMが増えてくるが、健康食品や医療保険商品のCMは年間を通じてオンエアされている。
なかには、その売れ行きが好調であることを強調したCMもあるが、そのことは、多くの人が健康や病気に対し不安を持っていることを示しているともいえる。
医師で著者の木村知(とも)さんは、「将来の健康不安を払拭するためのインフラが十分に充実し、病気にかかった際の経済的不安を解消する施策が十分に整備されていれば、これらの商売は成立しないはず」と指摘する。