改正労働施策総合推進法が施行される2020年6月から、大企業を対象に、パワーハラスメント防止策への取り組みが義務付けられる。中小企業については2022年4月まで猶予があり、それまでは努力義務期間。深刻化する職場のパワハラに、政府が対策に乗り出したものだが、本書「1万人超を救ったメンタル産業医の 職場の『しんどい』がスーッと消え去る大全」によると、パワハラを行う人物に「変化」を期待することは、ほとんどムリだという。
自分の身は自分で守らなければならない。
「1万人超を救ったメンタル産業医の 職場の『しんどい』がスーッと消え去る大全」(井上智介著) 大和出版
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パワハラ上司は飲み屋で武勇伝を披露し、褒められるのを期待している？
非常に厄介な存在
著者の井上智介さんは、企業で産業医を務める精神科医。島根大学医学部を卒業後、数々の病院で内科、外科、皮膚科、救急科などのプライマリケアを学んだ。2年間の臨床研修修了後、産業医、精神科医、健診医の3つの役割を中心に活動している。
産業医として毎月約30社を訪問。精神科医、健診医としての経験を生かしながら健康障害や労災を未然に防いでいる。精神科医として、大阪府内のクリニックにも勤務。うつ病、発達障害などを中心として精神疾患全般に対応している。
産業医として著者が最も多く受ける相談は「上司との関係」。「部下を今までに何人もパワハラによって潰してきて、それを自慢するかのように語っている非常識な上司が少なくないのも事実」という。こうした人物は、会社内でも陰では「潰し屋上司」と呼ばれているのだが、そこそこ仕事ができて上層部の覚えめでたいだけに、非常に厄介な存在なのだ。