新卒採用社員の定着率の低下が近年、企業を悩ます問題の一つになっているが、なかでも人事担当者らの間で恐れられているのが「連鎖退職」という。従業員が少ない企業や部署で起きると倒産につながりかねないなど、大きな痛手となるからだ。
そのものずばりのタイトルを冠した本書「連鎖退職」は、その実態を探った一冊。予防策や、起きてしまった時に被害を最小限に食い止める手配などもカバーしている。
「連鎖退職」(山本寛著）日本経済新聞出版社
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「退職が退職を呼ぶ」連鎖退職を警戒する企業は少なくない
大地震でも「出社しろ！」にプチっ
静岡県浜松市の私立保育園で2019年12月、保育士ら18人が一斉に退職届を提出したことが報じられた。園長ら運営管理者からミスで罵倒されるなどのパワハラやセクハラ、マタハラを受けたことが理由とされた。
2018年6月に発生した大阪北部地震の直後にはSNSで、ある「退職劇」が話題になった。この地震は午前8時ごろに最大震度6弱の揺れが大阪府北部を襲った。揺れが強かっただけに、公共の交通機関は運転を見合わせた。ところが、ある会社の部長は、出社できない旨の連絡をしてきた社員に、何がなんでも出社するよう指示。これに対して、非常時に社員を守ろうとしない会社はごめんとばかり、新人社員7人が連名で退職届を出したという。
7人一斉退職届の真偽は不明だが、この件を受けて今度は「非常時に社員を守れない会社」をテーマにやり取りが引き継がれていった。
「連鎖退職」は定義や統計があるわけではないので、形あるものとしてとらえにくいが、現実に同じ問題を原因とする一斉退職があり、また、その可能性があることは広く認識されているようだ。
本書の著者、山本寛さんは人的資源管理論を専門とする青山学院大学経営学部教授。連鎖退職状況に陥った企業の人事部門関係者、連鎖退職をした当事者、連鎖退職状況の中でも辞めずにとどまった経験を持つ人たちなどに聞き取りを行うなどして、連鎖退職について検討を行った。
その成果をもとに著した本書によると、連鎖退職は同僚や先輩、上司の退職で、そのしわ寄せが及んだり、あるいは触発されたりして、別の社員も決意する「退職が退職を呼ぶ」状況。転職が一般的になってきた社会状況が、その発生を容易にしているという。