令和元年（2019年）の東京株式市場の日経平均株価は、2万3656円62銭で取引を終えた。
12月30日、日本取引所グループ（JPX）の東京証券取引所は大納会（年内最後の取引）を迎えた。セレモニーではゲストの狂言師、野村萬斎さんが令和元年の取引を終える鐘を鳴らした。
令和元年の株式市場は、トランプ米大統領の発言に右往左往する「トランプ相場」が続いた。とくに米国と中国、米国と欧州連合（EU）との貿易摩擦が、株価を乱高下させた。
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2020年の株価は上がる？
年初から4000円超の上昇
株価には、一般的に大納会は「株価が上がりやすい」とされるアノマリー（合理的に説明できない現象）がある。お正月休みを控えてポジションを落とす動きや、年末の税金対策による損失確定を終えて、売り圧力がひと段落するため、上昇しやすくなっていると考えられている。
2017年をみると、大納会（12月29日）の株価は2万2764円94銭。大発会（1月4日）のそれは1万9594円16銭。1年を通じて3170円78銭も上昇。一方、18年は、大納会（12月28日）の株価は2万14円77銭。大発会は2万3506円33銭で、1年間で3491円56銭も下落した。
2019年の株式相場を振り返ると、日経平均株価は大発会から、米アップルショックの影響による大幅な下落（18年の大納会から452円安）でスタート。1万9561円96銭と年初来安値を記録したことで、下落傾向が続くとの懸念が広がったものの、1年経ってみれば12月30日の大引けは2万3656円62銭。その差は、4094円66銭も上昇した。
ただ、前日（27日）比では181円10銭安となり、2日続落。アノマリーのようにはいかなかった。
ちなみに、一般的には大発会の株価も比較的上がりやすいとされている。年末の手じまいが買い戻されることで上昇すると考えられているが、新年のご祝儀もある。2019年は大幅に値下がりしたが、2020年の株価はどうなるのだろうか――。